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クレジットカード決済なら消費税増税後でも5％還元！今すぐ作りたいおすすめカードを紹介
2019年10月1日から、現在の8％から10％へと消費税が引き上げられました。
毎日の生活に関わる消費税の増税で、経済的負担が増えることを心配している人も多いでしょう。
しかし、消費税増税に合わせて、増税前よりもお得にお買いものできるポイント還元制度が実施されるのをご存知でしょうか？
この記事では、2019年10月の消費税増税と気になるポイント還元制度の内容はもちろん、ポイント還元のカギを握るクレジットカードの活用法についてもわかりやすく解説します。
高還元率となるおすすめクレジットカード
【PR】Sponsored by 株式会社ジェーシービー 【PR】Sponsored by 楽天カード株式会社2019年10月にスタートした消費税増税とは？
1989年に導入されて以来、3％、5％、8％…と段階的に引き上げられてきた消費税。
今回いよいよ10％へと増税されたのですが、実は今までの増税とは内容が少し異なります。
まずは2019年10月におこなわれた消費税増税の概要について、簡単にまとめてみました。
消費税増税の概要
2019年10月にスタートした消費税10％。
所得にかかわらず、すべての人に一律の税金が課される消費税は公平な税金である一方で、わずか2％の引き上げでも所得の低い人にとっては大きな負担になります。
そのため、毎日の生活で感じる負担を減らす狙いから、今回の増税では軽減税率が採用されています。
この軽減税率が今までの消費税との大きな違いです。
軽減税率とは品目に応じて消費税率を減らす政策のことです。
導入する国によって品目や税率に違いがありますが、今回日本でおこなわれる軽減税率は食品が対象。
スーパーなどで買う食品は増税前の8％の税率が適用されることになりました。
一方で、レストランなどの外食やコンビニのイートイン、酒類、サプリメントなどは適用外になるなど、同じ場所で購入できる食品であっても、対象となる品目が細かく指定されています。
増税による負担を減らすためには、軽減税率の対象品目をきちんと見極めることが大切です。
消費税増税で注目される「ポイント還元制度」！
軽減税率も気になるところですが、今回の消費税増税で注目すべきなのが増税政策の一環としておこなわれるポイント還元制度です。
このポイント還元制度を上手に活用すれば、増税による負担の上をいく恩恵を受けられる可能性があります。
しかし、ポイント還元制度を利用するには一定の条件をクリアする必要があり、何も知らないでいると損してしまうことも…。
そこで、消費税増税で押さえておきたいポイント還元制度についてチェックしていきましょう。
ポイント還元制度は消費税増税後に9カ月間の期間限定で実施される
ポイント還元制度がおこなわれるのは、消費税増税がスタートした2019年10月1日から東京オリンピック開催直前の2020年6月30日までの9カ月間です。
お買いものなどで支払った金額のうち、最大5％分がポイントとして還元されるもので、還元されるポイント分は政府が負担します。
今回の増税では消費税が8％から10％へと2％アップするのですから、5％還元となると実質〝減税”されているようなものなのです。
ちなみに今回の増税では、プレミアム付き商品券の発行や住宅ローン減税の充実などほかにもさまざまな景気対策がおこなわれています。
ポイント還元制度と合わせて上手に利用したいところですよね。
- 年会費、永年無料
- いつでもポイント２倍
- 安心・安全セキュリティー
| 年会費初年度 | 無料 |
|---|---|
| 年会費2年目〜 | 無料 |
| ポイント還元率 | 1 〜 10.5% |
| 発行スピード | モバ即入会で最短5分(※) |
| 国際ブランド |
|
| 電子マネー |
|
- 付帯サービス
ポイント還元制度はクレジットカードを含むキャッシュレス決済が対象
今回おこなわれるポイント還元制度は、現金払いでは利用できません。
以下のようなキャッシュレス決済にのみ適用されるため、利用するにはキャッシュレス決済の環境を整える必要があります。
キャッシュレス決済には、クレジットカードはもちろん、最近話題のQRコードやバーコードを使ったコード決済など、さまざまな決済方法があります。
日本でキャッシュレス決済を手がける会社のほとんどがポイント還元制度へ参加予定ですが、まれに対象外となっている決済サービスもあります。
ポイント還元制度の運用事務局による公式サイト「キャッシュレス・消費者還元事業制度」を確認するか、決済サービスを提供する会社に問い合わせておくと安心です。
中小店舗の利用で最大5％相当のポイントが還元される
ポイント還元制度でのポイント還元率は2％か5％となっています。
ポイント還元制度には、消費者の購買意欲を促すことのほかに、買い控えによって中小企業が受けるダメージを軽減する狙いがあります。
そのため、制度の対象となるのは中小企業や小売店で、ポイント還元率は5％に設定されています。
ただし、全国展開する大手のコンビニやレストランの看板を掲げていても、フランチャイズ契約をした店は実質的には個人経営による中小店舗に該当すると判断されます。
そのため、大企業のフランチャイズ店も対象となり、2％のポイントが還元されます。
独自のポイント還元サービスを実施する大企業も
ポイント還元制度の実施を受けて、制度の対象から外れる大企業のなかには独自のポイント還元サービスの提供を発表する動きが出てきています。
8月に発表されたのが、セブンイレブン、ファミリーマート、ローソンの大手コンビニ3社の計画です。
制度の対象外である直営店でも各社負担で2％のポイント還元を実施する計画を打ち出しています。
さらに、ポイント還元分は決済時にその場で充当し、実質2％割引の金額で買い物ができる環境を整える予定だそうです。
中小企業や店舗が対象のポイント還元制度ですが、こうした大企業の動きもマークしておけば、お得感をさらにアップできそうですね。
中小企業でポイント還元制度を利用するときの注意点
上記でも少し触れましたが、ポイント還元制度は中小企業や小売店を対象としています。
つまり、ポイント還元を受けたいという方は先ほど紹介したセブンイレブン、ファミリーマート、ローソンなどは除きますが、あまり大企業の店舗を利用せず中小企業の店舗の利用が集中する可能性が高いです。
ただし、実際に中小企業と大企業が経営する店舗で同じ商品の価格を比較したとき、大企業の方が価格が安いということもあるかもしれません。
個人経営の店よりも大手スーパーの方が価格が安い、そんなイメージです。
そのため、もしポイント還元制度の対象となっている中小企業の店舗での5%還元後の価格が、ポイント還元制度の対象外である大企業の店舗での価格を上回っていたら元も子もありません。
ポイント還元制度の対象と聞くとその店舗に飛びついてしまいがちですが、実際に支払う金額は対象外の店舗と比べてどうなのかを吟味しないと、知らない間に損をしてしまうことになるということです。
販促に惑わされず、最もお得に利用できる方法を模索する必要がありそうですね。
なぜキャッシュレス決済に限ってポイント還元を受けられるの？
ポイント還元制度の対象をキャッシュレス決済に限定しているのには、日本特有の背景が関係しています。
紙幣の安全性が高い日本では現金主義の人が少なくありません。
実際、2015年度のキャッシュレス決済比率は中国が55％、韓国が54％、アメリカが41％と半数近いのに対して、日本はわずか18％にとどまっているという現状があります(※)。
2020年の東京オリンピック、2025年の大阪万博などもあり、訪日観光客は今後も増加することが予想されています。
そのため、日本でもキャッシュレス決済の環境を整えることが急務とされているのです。
そのため、ポイント還元制度を通じて、消費者側と店舗側、それぞれにキャッシュレス決済の環境を整えることも目的となっているようです。
金券や切手はポイント還元の対象外
キャッシュレス決済によって最大5%の還元が受けられるポイント還元制度ですが、実はポイント還元の対象外となる商品があります。
どんな商品かというと、おおまかには換金性が高いものや元々非課税であるものなどが当てはまります。
ポイント還元の対象外となる商品は、以下のとおりです。
- 切手
- 印紙
- 商品券
- プリペイドカード
- 金融商品(投資信託・株式・債券・外国為替)
- 住宅(新築)
- 自動車(新車・中古車)
- 収納代行サービス(電気代・インターネット利用料などの支払い)
- 病院での診察や手術、介護施設の利用料
- 学校の授業料、入学金、受験料
- アパートやマンションの家賃
- 給与や賃金
- 寄付金
住宅や自動車については、すでに減税や住宅ローン減税期間の延長といった対策がなされているため、除外されています。
ただし、バイク・原付自動車・タイヤなどはポイント還元の対象です。
また収納代行サービスとは、電気代やインターネット利用料などの公共料金をコンビニなどで支払うことをいいます。
これは、コンビニを仲介としているだけで本当の支払い先は電気会社・通信会社といった大企業であるため、除外されています。
病院や介護施設による医療費や学費、家賃などは元々非課税であるため除外されています。
というのもこのポイント還元制度は、あくまでも消費税増税に対する対策であるためです。
つまり、元々非課税であるサービスに対してポイントを還元する意味はありません。
このように、たいへんお得なポイント還元制度ではありますが、対象外となる商品があることを知っておきましょう。
要注意！ 対象のはずなのにポイント還元されないことも
実は、ポイント還元制度の対象店舗で対象商品やサービスの支払いをキャッシュレス決済でおこなったはずなのに、ポイント還元されないという事象が起こることがあります。
ここで、1つ例を出してみます。
ポイント還元制度の対象となっているA商店では、PayPayとLINE Payの2つのキャッシュレス決済に対応しているとします。
このときPayPayで決済をしたらポイント還元を受けられるのに、LINE Payで決済をしたらポイント還元を受けられないことがあるのです。
つまり、ポイント還元制度の対象となっている店舗で利用できるすべてのキャッシュレス決済がポイント還元の対象となっているわけではないということになります。
これはなぜかというと、店舗はそれぞれのキャッシュレス決済事業者に対して、キャッシュレス・消費者還元事業の加盟店登録の申請をする必要があるからです。
例についていうと、A商店はPayPayに対して加盟店登録をしていますがLINE Payに対しては加盟店登録をしていないということになります。
このように、「ポイント還元を思うように受けられなかった…」とならないためにはやるべきことが1つあります。
ポイント還元制度の対象店舗には、店内やレジ付近に必ずポイント還元の対象となる決済手段を記載したポスターが貼られているのです。
ポイント還元制度を利用するときは、こちらのポスターを確認する癖をつけておくと安心ですね。
消費税増税後のポイント還元制度はクレジットカードの利用がカギに⁉
おさらいになりますが、キャッシュレス決済であることが、消費税増税に合わせて実施されるポイント還元制度の利用条件です。
Suicaなどの交通系電子マネー、PayPayなどのQRコード決済など、どの決済方法を選んでもOKですが、よりお得を実感したいならクレジットカードの利用がカギになります！
本記事では、ポイント還元制度でクレジットカードの利用がどのように関係するのか、詳しく解説していきます。
対象店舗を選ばないクレジットカードが使いやすい
政府のキャッシュレス化推進の動きや、今回の消費税増税に合わせたポイント還元制度に合わせるように、電子マネーやコード決済に対応する店舗は急増しています。
しかし、電子マネーもコード決済も乱立状態です。
どのサービスをどの店舗で使えるのか、わかりにくいのが実情でしょう。
一方でクレジットカードは国内外を問わず、多くの店舗で利用が可能となっています。
たとえば、コード決済サービスの1つであるPayPayの加盟店数は2019年5月の時点で60万店舗にとどまっていますが、クレジットカードは使えない場所を探すのがむずかしいほど浸透しています。
コード決済利用可能店舗数とクレジットカード決済利用可能店舗数の差が埋まるのには、かなりの時間がかかりそうですね。
つまり、使える店舗かどうか悩む必要がほとんどないクレジットカードは、ポイント還元制度でもっとも使いやすい決済手段と言えるでしょう。
電子マネーよりもクレジットカードのほうが身近
電子マネーやコード決済といった新しい技術を使ったキャッシュレス決済とは違い、長い歴史と高い信頼性があるため、現金主義の人でも取り入れやすいのもクレジットカードの魅力のひとつ。
キャッシュレス決済の比率がわずか20％ほどの日本ですが、その20％のうち9割ほどを占めるのがクレジットカード(※)です。
つまり、クレジットカードは日本人にとっていちばん身近なキャッシュレス決済と言えるのです。
普段あまり利用していなくてもクレジットカードを保有しているという人は多いはず。
キャッシュレス決済に不安があるものの、ポイント還元制度の恩恵を受けたいと思うなら、クレジットカードを利用しない手はありません。
カード独自ポイントとポイント還元制度でポイントの二重取りが可能
ほとんどのクレジットカードには独自のポイント制度があります。
利用金額に応じてポイントが付与され、貯まったポイントはプレゼントと交換したり支払いに使えたりできます。
つまり、消費税増税で実施されるポイント還元制度にクレジットカードを利用すれば、政府によるポイントとクレジットカードによるポイントでポイントの二重取りが可能となるのです。
1％のポイント還元率をあげるクレジットカードを使って、ポイント還元制度の対象店舗で10,000円(税込)の買い物をした場合を考えてみましょう。
ポイント還元制度で5％の500円分、クレジットカードで1％の100円分、計600円分のポイントを獲得できます。
つまり、10,000円分だったはずが実質9,400円でお買いものができるというわけです。
コツコツ積み重ねるとかなりお得になりますよね。
ポイント還元より嬉しい⁉ キャッシュバックもアリ！
クレジットカードを含めたキャッシュレス決済と無縁だと、ポイントの仕組みに不慣れな人も多いはず。
その場合、5％という高還元率のポイントであっても、ポイント還元制度に魅力を感じられないかもしれません。
そんな人にもクレジットカードの利用がおすすめです！
JCBカード、ニコスカード、三井住友カード、セゾンカード、UCカードの5社が発行するクレジットカードでは、支払い額の請求時にポイント還元分をキャッシュバックしてくれることが決まっています。
ポイント還元分が請求額から値引きされることになるので、ポイント還元によるメリットを実感しやすいでしょう。
ただし、ニコスカードは種類によって対応が異なり、DCカードとNICOSカードはポイント還元となるようです。
情報の詳細は各社の公式サイトで最新情報を確認してください。
- 年会費、永年無料
- いつでもポイント２倍
- 安心・安全セキュリティー
| 年会費初年度 | 無料 |
|---|---|
| 年会費2年目〜 | 無料 |
| ポイント還元率 | 1 〜 10.5% |
| 発行スピード | モバ即入会で最短5分(※) |
| 国際ブランド |
|
| 電子マネー |
|
- 付帯サービス
1ヵ月あたりのポイント還元額に上限
ポイント還元制度の実施に向けて、現在も細かな調整が続いている状況ですが、8月1日にはクレジットカードとデビットカード各社とのあいだで、1カ月の還元額に1万5千円分の上限が設けられることが取り決められました。
不正利用などを防ぐのが目的ですが、上限の設定は唯一のデメリットと感じられるかもしれません。
ただ、1万5千円分のポイントを還元を受けるには5％の場合でも月30万円は利用できること、上限額はクレジットカード1枚ごとに設けられることなどから、日々の利用では大きなデメリットとはならないでしょう。
ちなみに、電子マネーやコード決済でもこの取り決めにのっとった上限を設ける予定となっているので、同じ条件ならやはりクレジットカードがおすすめです。
消費税増税後でもまだ間に合う！ ポイント高還元率のクレジットカード
消費税が増税されるのに合わせて、ぜひ準備しておきたいのが年会費無料で高ポイント還元率のクレジットカードです。
ポイント還元制度の適用条件であるキャッシュレス決済をクリアできるほか、カードの維持費をかけずにカード独自のポイントも獲得できるのがその理由。
そこで数あるクレジットカードのなかからとくにおすすめの3枚をマネ会が厳選してみました。
それぞれのカードの特長や魅力をわかりやすく紹介します。
ぜひクレジットカード選びの参考にしてみてください。
おすすめのクレジットカード1：JCB CARD W
- 年会費、永年無料
- いつでもポイント２倍
- 安心・安全セキュリティー
| 年会費初年度 | 無料 |
|---|---|
| 年会費2年目〜 | 無料 |
| ポイント還元率 | 1 〜 10.5% |
| 発行スピード | モバ即入会で最短5分(※) |
| 国際ブランド |
|
| 電子マネー |
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- 付帯サービス
JCB CARD Wは国際ブランドのJCBが発行するプロパーカードのひとつです。
申込みを39歳以下に限定しており、若い方のクレジットカードデビューにも最適です。
なんといっても魅力は、信頼あるJCBのプロパーカードを年会費無料で持てることにあります。
年会費無料でありながら最高2,000万円を補償する海外旅行傷害保険を付帯するなど、JCBならではの手厚いサービスを受けられるのも嬉しいところです。
JCB独自のOki Dokiポイントは1,000円(税込)で2ポイントを付与されます。
このポイントの貯まり方は、スタンダードなJCB一般カードと比べると2倍の数値となっています。
さらに利用法によっては最大20倍ものポイント獲得も可能です。
ほかにも、JCB ORIGINAL SERIESパートナーというJCBの優待店でカードを利用すると、ポイントが10倍貯まります。
Oki Dokiポイントは、豪華プレゼントへの交換やキャッシュバックなどに使えます。
JCBカードは、消費税増税に関わるポイント還元制度では請求時のキャッシュバックが発表されています。
Oki Dokiポイントを貯めながら請求額から最大5％値引きしてもらえるということになるので、持っておいて損のないクレジットカードといえるでしょう。
おすすめのクレジットカード2：三井住友カード
- 最高2,000万円の海外旅行傷害保険
- 毎日のお買物でポイントが貯まる
- カード紛失盗難の際も安心のサポートサービス
| 年会費初年度 | 1,375円(税込) |
|---|---|
| 年会費2年目〜 | 1,375円(税込) |
| ポイント還元率 | 0.5%～7% |
| 発行スピード | 最短3営業日 |
| 国際ブランド |
|
| 電子マネー |
|
- 付帯サービス
三井住友カードは、1,250円(税別)の年会費が発生しますが、年会費の割引特典が用意されています。
その特典は、以下のとおりです。
- カード利用代金WEB明細書サービスの利用…500円(税別)割引
- マイ・ペイすリボに申込み＋利用…年会費無料
- 前年度に100万円以上300万円未満利用…半額
- 前年度に300万円以上利用…無料
このように、年会費を最大で全額割引することが可能です。
できるだけこのような特典は、積極的に利用していきたいですよね。
また、三井住友カードのポイントサービスであるワールドプレゼントポイントは、1,000円(税込)につき1ポイントが貯まります。
さらに大きな特長として、対象のコンビニやファーストフード、ファミレスなどではポイントが5倍貯まるため、1,000円(税込)につき5ポイントものポイントを貯めることが可能です。
上記でも少し触れましたが、対象のコンビニはフランチャイズ店はもちろん、本来対象外である直営店も2%のポイント還元を実施しています。
また、対象のファーストフードはフランチャイズ店のみポイント還元制度の対象となり、2%のポイント還元を実施しています。
そのため、これらのポイント還元制度の対象店舗で三井住友カードを利用すると、ポイント還元制度で2%分、カード利用にてワールドプレゼントポイントを5ポイント貯めることができるのです。
つまりカード独自ポイントとポイント還元制度によるポイントの二重取りが可能となっているたいへんお得なカードとなっています。
おすすめのクレジットカード3：楽天カード
- 年会費永年無料
- 新規入会&利用でポイントがもらえる
- 安心のセキュリティ
| 年会費初年度 | 無料 |
|---|---|
| 年会費2年目〜 | 無料 |
| ポイント還元率 | 1～3% |
| 発行スピード | 7営業日程度 |
| 国際ブランド |
|
| 電子マネー |
|
- 付帯サービス
テレビCMでもおなじみの楽天カード。
年会費無料で申込みやすいばかりでなく、キャッシュレス決済の取扱高ナンバーワンを誇るクレジットカード(※)の実績から、今まさに注目を集めています。
楽天カードの最大の魅力といえば、やはり楽天ポイントで、通常でも1円＝1ポイントの高ポイント還元率となっています。
有効期限は1年となっているものの、最終ポイント獲得日に合わせて随時延長されるため、実質〝無期限”で貯められます。
楽天市場のネットショッピングで使えばさらなるポイントアップも狙えるので、この機会に大量のポイントを獲得しておきましょう。
翌月15日頃に付与される楽天ポイントと違い、ポイント還元制度のポイントは翌々月22日頃の付与となっています。
同じ決済でもポイント付与のタイミングが異なる点にだけ注意しましょう。
高ポイント還元率で知られるクレジットカードはほかにも！
この記事では初めてのクレジットカードとしても利用しやすい年会費無料に的を絞っていますが、なかには「年会費の有無にかかわらず、とにかく高ポイント還元率のクレジットカードが知りたい」という人もいるでしょう。
そんな人は以下の記事をぜひ参考にしてみてください。
魅力的なポイントサービスで評判のクレジットカードについての情報がいっぱいです。
消費税増税後のポイント還元制度でクレジットカードを活用しよう
2019年10月からスタートした消費税10％。
増税による負担を考えると気が重くなりますが、ポイント還元制度によってかなりの節税効果が期待されます。
そのためにはキャッシュレス決済の環境を整えることが不可欠です。
キャッシュレス決済の方法に悩んでいるなら、信頼性が高く、独自ポイントによるメリットも大きいクレジットカードがやはり便利。
ポイント還元制度が始まった今だからこそ、どのクレジットカードを利用するか検討していきましょう。
年会費無料でカードの維持費を抑えつつ、二重取りによってポイントをしっかり貯めれば、消費税増税も怖くありませんね。
学生時代には月間1,000万PV規模のWebメディアでインターンを経験。 SI系のベンチャー企業での勤務を経て、2017年に株式会社サイバーエージェント入社ののち株式会社CyberSS(現：CyberOwl)に異動。 クレジットカードはアメリカン・エキスプレス・カード(グリーン)とJAL Global WALLET、キャッシュレスではLINE Payを愛用中。 釣りが趣味で船、陸問わず釣りに行く。どこかにマイルを使って南の島に釣りに行くのが目標。