投資信託の基礎を学ぼう！基準価額＆分配金の意味と仕組みとは？

投資信託を購入する上で、「基準価額と分配金」についての知識は必須です。
投資信託を選ぶ際にも、レポートを読む時にも、この2つの意味や仕組みを理解しておく必要があります。

「基準価額が高い投資信託の方が、良い投資信託なの？」
「分配回数が多い投資信託を買った方がお得なの？」
そんな疑問にお答えすべく、今回は「基準価額と分配金」について詳しくご説明します。

「基準価額」と「純資産総額」の意味を押さえよう！

投資信託の基準価額とは、簡単に言うと「投資信託の時価」のことです。
投資信託を購入する時、解約する時には、この基準価額で取引されます。
そして、基準価額はその投資信託商品の運用成果によって日々変化します。

そのため、投資信託で利益を上げるためには、購入した時の基準価額よりも売却する時の基準価額が高くなっていれば良く、その差額が利益になることになります。
（実際には取引の際に手数料などがかかりますので、差額が丸々利益になるわけではありません。）

投資信託を売買する上で重要な意味を持つ基準価額ですが、どのように計算されているのかご存知ない方も多いのではないでしょうか。
基準価額の計算の仕組みを理解するためには、まず「純資産総額」という言葉を理解する必要があります。

純資産総額は、ファンドが投資を行なっている資産を時価評価したものの合計に、その資産に投資することで得られた収入を加え、そこから運用にかかった費用などを差し引いて求められます。

そして、この純資産総額を投資信託全体の口数で割ったものが基準価額です。
つまり基準価額とは、「その投資信託が今、1口当たりいくらなのか？」を表す数字なのです。

ここまでの話を、分かりやすく式にまとめるとこうなります。

投資信託の売買は、基準価額が分からない状態で行う！

基準価額は1日に1度計算され、それがその日の基準価額として発表されます。
しかし、その日の基準価額が決まるのは、投資信託の取引の申込が締め切られた後になります。

つまり、投資信託を売買する際には、何口買えるのか、いくらで売却するのか分からないまま、申込をすることになります。

この仕組みは「ブラインド方式」と呼ばれ、株式投資とは大きく異なる点です。
ブラインド方式が導入されるのは、投資信託を売買する投資家と、その投資信託を保有している投資家の間に不公平が生じないようにするためです。

初めて投資信託を購入される方はこういった仕組みがあることを理解しておかないと、「いざ購入！」となった時に戸惑ってしまうかもしれません。

そしてブラインド方式の他に、投資信託の売買で気を付けたいことがもう一つあります。
それは、ファンドによって「いつの基準価額で約定するのか」が異なるという点です。

主に国内の資産に投資する商品であれば、その日の15時までに注文をした場合、当日の基準価額で約定します。
しかし主に海外の資産に投資する商品の場合は、翌営業日の基準価額で約定します。

そのため、「何口買えたのか」、また「いくらで売却できたのか」を確認できる日付もファンドによって異なるということになります。
投資信託を売買する際には、約定日がいつなのかを確認するようにしましょう。

基準価額が下がるのはこんな時！

基準価額が下落する要因としては、主に次のようなものが挙げられます。

①投資信託に組み入れられている資産の価格が下落
②分配金の支払い
③運用費用（信託報酬など）の支払い

①投資信託に組み入れられている資産の価格が下落

株や債券など、投資信託に組み入れられている資産の価格は日々変動しています。
前述した通り、これらの資産の価格を時価評価したものを元に純資産総額が計算され、それを総口数で割ったものが基準価額です。

そのため、資産価格が下がれば基準価額も下がります。
しかし、資産価格が上がれば基準価額が上がる要因にもなりますので、資産価格の変動は基準価額の上昇、下落どちらの要因にもなるということですね。

②分配金の支払い

分配金の仕組みについては後ほど詳しくご説明しますが、分配金の支払いを行うことは、基準価額が下落する要因となります。
これは、分配金は預貯金の利子とは違い、投資信託の純資産の中から支払われるためです。

③運用費用（信託報酬など）の支払い

信託報酬など、投資信託の運用に必要な費用は、毎日計算されて純資産から差し引かれます。
そのため、仮に①、②の理由で基準価額に変動がなかった場合には、差し引かれた費用分だけ基準価額が下落するということになります。

基準価額が高い＝運用成果の良い投資信託？

投資信託を初めて購入される方の中には、「基準価額が高いということは、それだけ価値の高い投資信託ということ」と思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
しかし、そう言い切れないのが投資信託の難しい所です。

投資信託の多くは、1口＝1円でスタートし、そこから運用によって基準価額が変動していきます。
運用成果が上がれば、もちろん基準価額も上昇していくはずですが、ここで二つのポイントを考慮する必要があります。

一つ目は、分配金です。
毎月分配金を出すようなファンドや、分配金の金額が高いファンドの場合、分配金の支払いにより基準価額が大きく下落します。
もし順調に利益を上げていたとしても、分配金でその多くを出してしまっている場合には、基準価額は高くなりません。

二つ目は、ファンドの設定日です。
設定日とは、投資信託の運用が開始される日のことを指します。
ファンドの設定日が異なれば、運用してきた期間も異なるため、たとえ組み入れている資産や直近の運用成績が似ているファンド同士でも、基準価額に差が出ることがあります。

これらのことからも分かる通り、「一概に基準価額が高い＝良い投資信託」とは言えません。
投資信託を購入する際は基準価額だけで判断せず、次に紹介する「トータルリターン」にも目を向けてみましょう。

「トータルリターン」とは？

2014年12月1日から、「トータルリターン通知制度」が導入されました。
トータルリターンとは、分配金を含めた基準価額の騰落率のことを指します。

投資信託を販売する会社は、年に1回以上、ファンドを保有している投資家に対し、トータルリターンを通知することが義務付けられています。

「投資信託を保有しているけれど、全体として得しているのか、損しているのか、よく分からない…」という投資家は多く、自分で計算するのが難しいのも事実です。
そんな状況を打破するべく設けられたのがこの制度で、トータルリターンを見れば、ひと目でトータルの損益が分かります。

また、購入を検討しているファンドのトータルリターンは、証券会社のホームページなどでチェックすることができます。
分配金込みの騰落率を見ることで、ファンドの運用成績をより正確に判断することができるため、実際に投資信託を購入する際には確認するようにしましょう。

分配金の仕組みとは？

ここからは、分配金についてご説明します。
「分配金が毎月出る投資信託」と聞くと、なんだかお得な気がしますよね。

実際に、毎月分配型の投資信託で人気の高いものは多くなっています。
しかし、分配金が出る仕組みについて実はよく知らない人が多いのが現実です。

投資信託の分配金は、預貯金に付く利子とは性質が異なり、元本が守られて支払われるものではありません。
分配金は投資信託の純資産から支払われるため、分配金の支払いをした分、投資信託の純資産は減ります。

また、利子は支払われる金額が預貯金額の何％と決まっているのに対し、投資信託の分配金は金額が決まっていません。

運用開始から長い期間、同額の分配金を出し続けているファンドでも、購入した次の月から急に分配金の金額が減るということもあります。
そのため、ファンド選びの際には注意が必要です。

分配金は、保有している口数によって受け取れる金額が決まります。
分配金は「1口あたり〇円」という風に決められるため、「保有口数×1口あたりの分配金額」で受取額を計算することができます。

普通分配金と元本払戻金（特別分配金）の違い

普通分配金と元本払戻金（特別分配金）の違い投資信託の分配金には、「普通分配金」と「元本払戻金（特別分配金）」の2種類が存在します。

普通分配金
分配金が出る日の基準価額が、個別元本を上回っている場合に出る分配金のこと。「利益」と見なされるため、税金がかかります。

元本払戻金（特別分配金）
分配金が出る日の基準価額が、個別元本を下回っている場合に出る分配金のこと。元本の払い戻しに相当するため、税金はかかりません。

普通分配金と元本払戻金（特別分配金）の違いについて理解するには、「個別元本」の考え方も理解しなければなりません。

個別元本とは、簡潔に言うと投資家がその投資信託を購入した価格のことです。
同じファンドを複数回に分けて購入した場合には、その都度加重平均による再計算がされて金額が変わります。

また元本払戻金（特別分配金）を受け取った際にも金額が調整されます。
この個別元本を基準に、普通分配金、元本払戻金（特別分配金）のどちらが支払われるのかが決まることになります。

普通分配金と元本払戻金（特別分配金）は、「税金がかかるか、かからないか」という部分が大きな違いです。
税金がかからない方がお得に見えますが、元本払戻金（特別分配金）は元本を取り崩して支払われているものなので、税金がかからないのは当然と言えます。

逆に普通分配金には税金がかかってしまいます。
しかし、それは普通分配金が純粋な「利益」と考えることができるからであり、投資家にとっては普通分配金の方が望ましいものということになります。

NISA口座なら、分配金が非課税に！

2014年から始まったNISA。
これから投資信託を購入される方は、NISA口座での運用を考えている方も多いのではないでしょうか。

皆さんもご存知のように、NISA口座で投資信託を購入すれば、年間120万円までの投資にかかる税金が非課税となります。
（2016年より、100万円→120万円へと変更されました。）これはNISA口座で購入した投資信託の分配金にも適用されるため、値上がり益だけでなく、分配金を受け取る場合にもメリットのある制度と言えます。

ただし、NISA口座で分配金が出る投資信託を購入する際には、注意しなければならない点があります。
普通分配金が出た場合には、通常分配金にかかるはずの税金が非課税となるメリットがあります。

しかし、元本払戻金（特別分配金）の場合は元々非課税なので、NISA口座のメリットを生かせないことになります。
また、元本払戻金（特別分配金）を受け取った場合には、その金額分が解約扱いとなるため、NISAの非課税枠である120万円の枠がその分減ってしまうことになります。

このことから、NISA口座で購入するファンドを選ぶ際には、普通分配金がメインのファンドを選ぶことが重要になります。
つまり、元本の払い戻しを極力することなく、無理のない分配を行っているファンドこそ、NISA口座向きの投資信託と言えるでしょう。

もちろん、分配金を出さないタイプの商品を購入するという選択もアリです。
分配金にこだわりすぎず、トータルで利益が出るような投資をすることが一番大切です。

毎月分配型の投資信託はお得？

投資信託は、商品によって分配金を出す頻度が異なります。
毎月分配金を出すファンドもあれば、年に1回しか分配をしないファンドもあります。

「毎月分配金がもらえる＝お得」というイメージがあるため、どうしても毎月分配型のファンドが魅力的に見えてしまいますが、必ずしも「毎月分配型の投資信託の方がお得！」ということではありません。

前述した通り、分配金の支払いは、基準価額の下落要因になります。
そのため、毎月分配型のファンドは分配金を頻繁に出さないファンドに比べ、基準価額が上がりづらい傾向にあります。

つまり、「資産を増やす」という目的からすると、分配金を年に1回だけ出す方針か、もしくは分配金を出さない方針のファンドの方が適していると言えます。

また毎月分配型のファンドの場合でも、「分配金再投資コース」が設けられている場合があります。
これは、分配金を受け取らず、その分を自動的に再投資するという仕組みです。

投資の目的によっては、分配金再投資コースを選んだ方が良い場合もあるため、購入の際に分配金再投資コースがあるかどうかチェックしてみましょう。

もちろん、「分配金を毎月受け取り、その分は自由に使いたい！」もしくは、「受け取った分配金は別に貯めておきたい」という人は、「分配金受取コース」を選ぶのも良いでしょう。

まとめ

今回は、投資信託の基準価額と分配金についてご説明しました。
基本的な意味や仕組みを理解して、投資信託を購入する際に役立てていただければと思います。

特に分配金については、「たくさん分配金が出るファンドがお得」という誤解が生じやすい部分です。
毎月分配型も、そうでないファンドも、それぞれにメリットとデメリットがあります。

分配金だけにこだわることなく、ぜひ自分の目的に合ったファンド探しをしてみて下さいね。