キャッシュレスを導入するとお得なの？メリット・デメリット、おすすめのサービスを解説！
2019年10月より消費税が増税されましたね。それに伴い政府主導によるキャッシュレス・ポイント還元事業(消費者還元事業)が開始されました。現在、還元事業のおかげで導入費用が安いのでキャッシュレスを導入しようと考えている事業者の方は多いのではないでしょうか。
キャッシュレス決済を導入するだけで、今まで以上のメリットが生じる可能性があります。導入しようか悩んでいる店舗側のみなさんにとって分かりやすく解説していきます。キャッシュレス決済を導入するにあたっての「メリット・デメリット」や「オススメのキャッシュレス決済」を紹介します。
キャッシュレス決済とは？
キャッシュレス決済とは、現金を用いない決済方法のことです。現在の日本のキャッシュレス比率は約20%で、2025年までに40%とする目標を政府が打ち出しました。このように、政府が国をあげてキャッシュレス化を推進しています。
オリンピック・パラリンピック東京大会、さらに2025年の大阪万博に向けてインバウンド需要がますます増加していくので、キャッシュレス決済が話題になっていくことは間違いなしです。
最近では、多くのキャッシュレス決済のサービスがリリースされていることから、「どのサービスを選んだらいいか分からない」という方が多数いらっしゃると思いますので、順序を追って説明していきたいと思います。
キャッシュレス決済の3つの種類
キャッシュレス決済には主に3つの種類があります。キャッシュレス決済は、QRコード決済、電子マネー決済、クレジットカードがあります。
- QRコード決済
- 電子マネー決済
- クレジットカード
これら3つについてそれぞれ詳しく見ていきましょう。
①QRコード決済
QRコード決済は、普及率急増中の決済方法で、スマートフォンで簡単に決済することができます。
決済方法は「店舗提示型」と「顧客提示型」があります。
店舗提示型は、顧客が店舗に掲示されてあるQRコードを読み取る方法です。もう一つの顧客提示型は、顧客のスマートフォンに提示されたQRコードを店舗の端末で読み取る方法です。
代表的なサービスは、PayPay・楽天ペイ・LINE Payなどで、一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。
②電子マネー決済
電子マネーとは、「電子化されたお金」のことで、現金をチャージすることで使用することができます。
最近では、Suicaなどの交通系ICカードをイメージされる方が多いと思います。レジにて読み取り端末にピッとかざすだけで迅速に買い物ができるため、電子マネーを普段の生活で頻繁に活用されている方も多いのではないでしょうか。
電子マネーは、nanacoなどの商業系電子マネーとSuicaなどの交通系電子マネーに分けられます。
③クレジットカード
クレジットカードは古くから導入されている決済方法です。カード所有者の信用により、商品購入を後払いで決済することができます。そのためクレジットカードを所有するためには審査をクリアする必要があります。
日本クレジット協会の調査によると、日本でのクレジットカードの平均保有枚数は一人当たり2.5枚となっています。やはり古くから導入されているだけあって日本人には馴染み深いものとなっています。
クレジットカードの代表的なサービスは、VISA、JCBなどです。
キャッシュレス決済の3種のメリット・デメリットは？
キャッシュレス決済の3種について紹介してきましたが、ここからはそれぞれのメリット・デメリットを店舗目線で見ていきます。
①QRコード決済
現在QRコード決済は急激に利用者数が増加しています。ですので、導入しておくと新規顧客獲得に繋がる可能性があります。
店舗への導入が簡単であることがメリットです。「店舗提示型」であれば決済端末を導入しなくてもQRコードの設置のみで簡単に導入することができます。
注意するべき点としては、顧客の通信環境が不良だと支払い時間が現金よりもかかってしまうことがあげられます。
QRコード決済の導入についてや導入方法について下記の記事にて詳しく紹介していますので、詳細はこちらをご覧ください。
②電子マネー決済
電子マネーの特徴でもありメリットは、決済のスピードが早いことです。交通系ICカードのSuicaは、0.1秒で読み取りが可能です。決済スピードが圧倒的に早いことは最大の利点といえるでしょう。
また電子マネーは顧客にとって少額決済に利便性が高いと言われています。
デメリットとしては導入時の初期費用がかかってしまうことです。電子マネー決済を導入するにあたり専用POS端末が必要になります。
③クレジットカード
クレジットカードの発行枚数は毎年増えているので、クレジットカード加盟店になれば顧客の呼び込みの向上に結びつきます。
また、クレジットカードは高額な商品を購入する場合が多いので、顧客1人当たりの売り上げ額の上昇が期待できます。
注意するべき点としては、「決済手数料の高さ」があげられます。クレジットカード決済の手数料はおおよそ2%〜5%といわれているため、他の決済よりも高くなってしまう場合があるかもしれないです。
キャッシュレス決済を導入するメリット
店舗側がキャッシュレス決済を導入するメリットは大きく3つあります。
- 顧客の増加が期待できる
- 時間と人手を削減することができる
- 顧客情報を管理しやすくなる
それぞれについて詳しく解説していきます。
メリット①顧客の増加が期待できる
キャッシュレス決済を導入する最大のメリットは、顧客の増加が期待できることです。これにより、現金でしか決済できずに購入を控えていた顧客を取り込むことができます。
中でもQRコード決済は着実に普及し始めており、顧客にとってメリット・還元があるキャンペーンを打ち出しているケースも多いです。
また、外国人観光客による消費の拡大が期待できます。今後、オリンピック・パラリンピック東京大会、さらに2025年の大阪万博に向けて外国人観光客が増加することが予想できます。
観光客にとってストレスがなく便利なキャッシュレス決済を取り入れておくと消費の拡大が期待できるでしょう。
メリット②時間と人手を削減することができる
キャッシュレス決済を導入することでスタッフの負担を軽減し、時間と人手がかかってしまう業務を削減することができます。
キャッシュレスでの取り引きが増えると、レジ締め時の計算が合わないなどの問題を防ぐことができ、時間の短縮につながります。他にも、現金を顧客から受け取り、お釣りを渡す作業がいらなくなります。
現金よりもスピーディーにやり取りすることができることは大きな魅力といえるでしょう。
メリット③顧客情報を管理しやすくなる
顧客の購入情報を集めてデータ化することで、顧客の維持につながります。
データからは、ユーザーの傾向や嗜好などを電子情報として蓄積することができます。
このようなデータを利用して、商品の改善などをおこない、結果として顧客の満足度を高め収益向上をもたらすことができるでしょう。
キャッシュレス決済を導入するデメリット
キャッシュレス決済を導入することはメリットだけではなく、デメリットもあります。しっかりデメリットについても知っておいた方がよいでしょう。
店舗側がキャッシュレス決済を導入するデメリットは3つあります。
- 停電や災害・故障時には使用できない
- 初期費用がかかる
- 決済手数料がかかる
それぞれについて詳しく解説していきます。
デメリット①停電や災害・故障時には使用できない
現金でのやり取りは災害などに左右されず使用することができますが、停電や災害・故障時には使用できません。
日本は自然災害が多いので、支障が出る可能性も把握しておきましょう。
デメリット②初期費用がかかる
電子マネーやクレジットカードでの決済を導入するにあたり、必要不可欠となるのが決済端末とネットワーク回線です。これらを取り入れるのにコストがかかります。
しかし、QRコード決済の「店舗提示型」ではQRコードの設置のみなので導入にコストがかかりません。「顧客提示型」では決済端末とネットワーク回線が必要となるためしっかり確認しておく必要があるでしょう。
デメリット③決済手数料がかかる
クレジットカード・電子マネーでは、決済するごとに平均3〜5%の決済手数料が発生してしまいます。
この手数料は決済サービスによって変動するため、よく考えて業者を選ぶと良いでしょう。
導入をするのにオススメなキャッシュレス決済はどれ？
導入を考えているけれど、導入コストが気になってしまいなかなか決心がつかない方が多いのではないでしょうか。
そんな方におすすめなのがAirペイです。Airペイとは、リクルートライフスタイルが運営している決済サービスです。
Airペイの最大のメリットは、対応サービスが大変豊富であることです。VISA・JCBといった7ブランドのクレジットカードのみならず、PayPayやLINE PayなどのQRコード決済、Suicaなどの電子マネーにも対応しています。
ほかにも、手数料や月額費用が安いことも魅力となっています。
Airペイについてや導入方法について下記の記事にて紹介していますので、ご覧ください。
キャッシュレス決済導入のまとめ
キャッシュレス決済の導入について店舗側目線から解説していきました。
導入するにあたり一定のコストがかかってしまいますが、コスト削減や収益向上の期待など総合的に考えるとメリットの方が多いと考えられます。
今回紹介したキャッシュレス決済のなかから、ご自身に適切なものを見つけてキャッシュレス化に乗り遅れないようにしていきましょう。
本記事が、キャッシュレスの導入を考えている事業者の方のお役に立つことができれば幸いです。
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