看護師の役職には何がある?役職に就くメリット・デメリットと役割や給料も解説 PR

看護師の役職には何がある?役職に就くメリット・デメリットと役割や給料も解説

看護師がキャリアアップする方法として、看護主任や看護師長などの役職への昇進があります。

役職に就くと、管理職手当の支給や夜勤が減るなどのメリットがありますが、業務の範囲が広がり、責任も増えます。

そのため、役職を目指す場合、それぞれの役職における仕事内容や役割、向いている人の特徴などを把握しておくことが大切です。

そこでこの記事では、看護師の役職ごとの仕事内容を解説します。

合わせて、役職による給料の違いや、看護師が役職に就くメリットも紹介します。

先に結論をお伝えしておくと、管理職の求人を見つけるなら、看護師転職サイトの「看護roo!」を使うのがおすすめです。

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看護師の役職には何がある?

看護師の役職には、以下のような役職があります。

看護師の役職
  • 看護主任
  • 副看護師長
  • 看護師長
  • 副看護部長
  • 看護部長

いずれの役職も、現場を取りまとめるだけでなく、病院全体の管理や経営にかかわる重要な仕事です。

また、看護主任、看護師長、看護部長とステップアップするにつれ、業務の専門性が高くなるため、責任も増えていきます。

看護主任の役割

看護主任は、一般の看護師よりも1つ上の役職で、担当する組織での業務が円滑に進むよう、看護師のサポートやリーダーシップを担います。

施設によっては、看護師長の補佐業務をすることもあり、副看護師長のポジションを設けている場合もあります。

また、看護主任は看護師と管理職の橋渡し役として機能し、看護師からの意見を上層部へ伝える役割を持ちます。

さらに、管理職からの組織の方針や目標を看護師に伝達することで、組織の円滑化を図ります。

看護師長の役割

看護師長は、看護主任と看護部長の間となる中間管理職で、担当部門の看護師全体を統括します。

担当部門の意思決定を担うため、看護主任と比べて重い責任を担うのが特徴です。

また、看護師長は他部署の管理職と連携しながら、病院全体の運営に携わります。

そのため、看護師長には看護の専門性に加え、看護師を統括する高いマネジメント能力が求められます。

看護部長の役割

看護部長は、総看護師長とも呼ばれ、施設の看護師全体を統括する最高位のポジションです。

医療機関によっては、看護部長が副院長を兼任することもあります。

基本的にはマネジメント業務を遂行し、病院の経営に関わることもあります。

看護師全体を率いるリーダーシップ力に加え、財務や会計の知識、情報収集力や問題解決力など、様々なスキルが求められます。

また、看護部長は1つの施設につき基本的に1人しか配置されないため、看護部長に昇進するのは非常に難しいでしょう。

なぜ看護師には管理職が必要なのか?

看護師の管理職が必要な理由は、施設で高い医療水準を維持するためです。

施設の規模が大きくなり、看護師の人数が増えるにつれ、施設の代表者だけでは看護師を取りまとめきれなくなります。

そのため、職員を少人数のチームに分け、管理職同士で連携をとることで、医療の質の低下を防ぎます。

特に、職員数が数百人以上と大規模な施設ほど、より多くの管理職を配置する必要があります。

病院を円滑に運営し、高度な医療を提供するためにも、管理職は欠かせない存在といえます。

看護師の役職ごとの仕事内容

看護主任・看護師長・看護部長は、それぞれ職位の高さが異なるだけではありません。

医療機関において、果たす役割や責任の範囲も異なりますので、将来的に目指すのであれば、各役職の違いについて知っておくべきでしょう。

看護主任の仕事内容

看護主任の主な仕事内容
  • 一般的な看護業務
  • 看護師の指導やサポート
  • 看護業務全般の管理
  • 看護師長の補佐

看護主任は、一般的な看護業務に加えて、看護師の指導やサポートをおこないます。

看護師からの相談に応じ、業務量を調整したり、課題改善に向けて取り組んだりすることが求められます。

また、経験がある看護師の指導や教育をすることも、看護主任の重要な仕事です。

勤務表の作成やシフト管理、病床を効率的に使用するためのベッド管理など、看護業務全般の管理も担当します。

さらに、看護師長の補佐として看護研究や委員会に出席し、会議の内容を現場に伝えるなど、看護主任には様々な仕事が求められます。

看護師長の仕事内容

看護師長の主な仕事内容
  • 各病棟の管理
  • 看護師長同士での情報共有
  • 看護目標の設定や看護研究の推進

看護師長は、担当する病棟の管理が主な業務です。

病棟がスムーズに運営されるよう、看護師の健康管理や、病院内の危機管理を取りまとめます。

また、他部署の看護師長との意見交換や、看護部長との情報共有をしながら、看護業務の品質改善にチームで取り組みます。

さらに、看護目標の設定や看護研究を主体的に進め、周りの看護師への支援や促進をすることも看護師長の重要な仕事です。

看護部長の仕事内容

看護部長の仕事内容
  • 病院全体の管理・運営
  • 看護師長との密な連携
  • 院長・副院長の補佐

看護部長は、基本的に看護業務をおこなわず、病院全体の管理や運営業務を担います。

看護師の人事管理や採用計画、研修計画など、病院の経営業務にも関わります。

また、策定した計画を看護師長に実行してもらうため、他部署との密な連携が求められます。

さらに、院長などの経営陣とも連携する必要があることから、看護部長が副院長を兼任する場合もあります。

看護師の役職による給料の違いは?

看護師の役職による給料の違いは?

人事院の「2019年(平成31年)職種別民間給与実態調査の結果」によると、看護師の役職ごとの平均給料は以下のとおりです。

役職 きまって支給する給与 時間外手当
看護師 35万9,618円 47,764円
看護師長 43万1,007円 36,993円
看護部長 53万9,846円 11,255円

上記の表からわかるとおり、役職が上がるにつれて看護師の給料は高くなります。

加えて、看護主任は1万円程度、看護師長は3〜5万円程度の役職手当が支給されます。

しかし、役職者は夜勤回数が減ることや、看護業務の頻度が下がることから、時間外手当の支給額は減る傾向にあります。

その結果、役職に就いても、月々の給料は大幅には上がらないケースもあるでしょう。

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看護師が役職に就くために必要なこと

看護主任や看護師長などの役職に就くにあたって、必ずしも特定の資格取得が求められるわけではありません。

しかし、看護師たちをまとめていくためには、相応の強みが必要です。

そこで本節では、役職を目指すために備えておくべき要素を紹介していきます。

備えておくべき要素
  • 十分な経験年数
  • 必要な資格の取得
  • 役職者に必要な能力

十分な経験年数

看護師が役職に就くためには、十分な経験を積む必要があります。

一般的に、昇進の目安となる勤続年数は、以下のとおりです。

昇進の目安となる勤続年数
  • 看護主任:10年以上の臨床経験
  • 看護師長:15〜20年程度の臨床経験
  • 看護部長:看護師長として10年程度の経験

看護主任や看護師長などの役職者には、看護師経験が長い方が適切だと判断されます。

看護師として経験豊富な人物であれば、周りの看護師からも悩みや疑問を気軽に相談でき、より働きやすい職場になるでしょう。

また、役職者には看護師としての臨床経験だけでなく、ある程度の実績も求められます。

年齢を目安にすると、30歳前後で看護主任、40歳前後で看護師長、50代以上で看護部長にキャリアアップしていくイメージです。

看護主任や看護師長などの役職を目指す場合、まずは看護師として臨床経験をしながら、実績を積み重ねていきましょう。

必要な資格の取得

看護主任や看護師長などの役職に就くためには、看護業務に長けていることに加え、管理能力が求められます。

ただ、看護師の資格だけでは管理能力の有無はわからないため、マネジメントスキルをアピールできる資格を持っておくとよいでしょう。

とりわけ、看護部長を目指すのであれば、数ある看護系の資格のなかでも、認定看護管理者はマネジメントスキルを大きくアピールできる資格です。

また、看護主任や看護師長を目指すのであれば、ケアマネージャーなど介護領域の資格や、クリティカルケアや緩和ケアなど、特定領域での認定看護師の資格取得もおすすめです。

資格取得によって、マネジメントスキル向上が期待できるだけでなく、自己啓発に積極的な姿勢が評価され、職場でも一目置かれる人材になれるでしょう。

役職者に必要な能力

看護主任や看護師長などの役職者には、一般的な看護スキルに加えて、マネジメント能力やリーダーシップ力が求められます。

職場内における課題解決や人材育成など、組織を円滑に運営することが求められるため、マネジメント能力があると役職就任にプラスに働くでしょう。

ただし、マネジメント能力は一朝一夕に養えるものではありません。

常に周囲の看護師や患者さんの立場に立って考えること、局部ではなく大局を見ることなども、マネジメント能力を修得するために必要な要素です。

また、周りの看護師から信頼される役職者になるためには、リーダーシップ力も重要です。

具体的には、日頃から上位役職者との橋渡し役を務めたり、職場の働きやすさ向上のためにアイデアを提案したりするなどで、リーダーとしての信頼を築くことが大切です。

役職者に向いている看護師の特徴は?

看護師としてのキャリアアップを目指し、役職に就きたいと考える人は多いでしょう。

そこでここでは、役職者に向いている看護師の特徴を、それぞれの役職別に紹介します。

看護主任に向いている人の特徴

看護主任は、看護師長と看護師の間でバランスをとる役職です。

そのため、ストレス耐性に強く、コミュニケーションが得意な人は、看護主任として活躍できるでしょう。

また、看護主任は看護師の現場目線も理解しやすいポジションです。周囲の意見を取り入れ、働きやすい職場作りに貢献したい人も、看護主任に向いています。

さらに、看護主任は担当する病棟での看護業務がスムーズにおこなわれるよう、自ら看護ケアに従事する傍らで、周りの看護師に指導やサポートをする必要もあります。

場合によっては、看護師長の補佐業務も担うため、常に周りの状況を把握する観察力も欠かせません。

看護師長に向いている人の特徴

看護師長になると、病棟を円滑に運営するための管理業務が多くなります。

そのため、判断力があり、組織運営にやりがいを感じられる人は、看護師長に向いているでしょう。

また、病棟を安全に運営するためには、リスク管理能力が欠かせません。

看護ケアの質を高めるために、看護に対して自分なりの信念を持つことも重要でしょう。

時には、患者さんやそのご家族からのクレームに対応する能力も必要になります。

看護部長に向いている人の特徴

看護部長ともなると、病院の運営業務が大半になります。

そのため、看護部長には病院を効率的に運営するための高いマネジメント能力が求められます。

具体的には、看護師長を含めた各病棟への指導や、適切な人員配置、看護業務の効率化などのマネジメント業務をおこないます。

また、看護師の採用計画の策定や、実際に採用業務に携わることも、看護部長には求められます。

さらに、問題解決能力や交渉能力に優れている人は、看護部長として活躍できることでしょう。

ここまで、役職者に向いている看護師の特徴を解説してきましたが、当てはまる部分の多い人もいたかと思います。

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看護師が役職に就くメリット

看護師が役職に就くメリット

看護師が看護主任や看護師長などの役職に就くと、いわゆる看護業務に従事する機会は減ります。

ただ、役職に就くことで得られるメリットも多く、メリットについて知っておくことで、目指す動機づけにもなるはずです。

そこで本節では、看護師として役職に就くメリットを紹介していきます。

役職に就くメリット
  • 収入が上がる
  • 夜勤が減る
  • 社会的な信用や評価が高くなる
  • 現場の問題を解決しやすくなる

収入が上がる

看護主任や看護師長などの役職に就くと、基本給が上がります。

また、役職手当の支給に加え、賞与額も増えるなど、様々な面から収入アップが期待できます。

もちろん、一般看護師として働くことでも、勤続年数が増えることで収入は上がっていきます。

しかし、役職に就いた方が大幅な収入アップを目指せるでしょう。

夜勤が減る

看護師が役職に就くと、夜勤の回数が減少します。

管理職の看護師は、看護業務よりも意思決定や組織管理などの業務が中心になります。

特に、看護師長や看護部長などの上位役職に就くと、夜勤をする機会はほとんどありません。

夜勤が減ることで、安定した生活リズムで働くことができ、プライベートとの両立もしやすくなります。

夜勤が苦手な看護師の人にとって、夜勤の回数が減ることは役職に就く大きなメリットとなるでしょう。

社会的な信用や評価が高くなる

医療施設には多くの看護師がいますが、看護主任や看護師長などの役職に就いている看護師は人数が限られます。

役職に就くことで、患者さんやそのご家族、看護師からの信頼も得やすく、周囲に安心感を与えられるでしょう。

また、転職を検討する際にも、看護師として役職に就いていた経験は高く評価されやすいです。

同程度かそれ以上の役職に就ける可能性も高く、どの医療機関においても即戦力として働けるポテンシャルをアピールできるでしょう。

現場の問題を解決しやすくなる

役職に就くと、今までは上役に相談して決めていたことも、自分自身の裁量で決定できるようになります。

現場の問題を自分の裁量で解決できる場合もあり、看護師たちの働きやすさにも影響を与えられるでしょう。

また、職務の権限が拡大することで、看護師の視点から労働環境の改善を実現しやすくなります。

無駄のない業務フローの構築や、柔軟性のあるシフト作成なども取り組めるようになるでしょう。

看護師が役職に就くデメリット

看護主任や看護師長などの役職に就くことで、年収や評価の向上だけでなく、裁量権の拡大による働きやすい職場の実現も目指せます。

しかし、役職に就くことにはデメリットもあります。

たとえば、看護業務に携わる機会が減ってしまうという点は、患者さんに看護を提供したいという動機の方にとっては、大きなデメリットです。

また、それ以外にも以下のデメリットが考えられます。

役職に就くデメリット
  • 人間関係の板挟みが増える
  • 責任が増える
  • 残業代が支給されない
  • 看護業務から離れる

人間関係の板挟みが増える

看護師が役職に就くと、人間関係の板挟みに遭いやすくなります。

例えば、看護主任は一般看護師と看護師長の間、看護師長は看護主任と看護部長の間、そして看護部長は看護師長と経営陣の間で板挟みになりがちです。

両者の意見を聞き、うまく調整するために時間を取られることもあるでしょう。

ただし、この調整業務に時間をかけすぎると、本来の業務に十分な時間を割けなくなってしまいます。

そのため、管理職として活躍するには、周りの役職者と適度な人間関係を築くことが重要です。

看護師の人間関係については、以下の記事で詳しく解説していますので、合わせて読んでみてください。

看護師が人間関係で悩む5つの原因|改善方法や人間関係が良い職場の見極め方も解説

責任が増える

役職に就くことで、管理職としての役割を担うことになります。

つまり、自分自身の行動だけでなく、部署や医療機関全体における責任を持つ必要があります。

例えば、部下が医療ミスを起こした場合、役職者は責任を持って問題解決の最前線に立つことが求められるでしょう。

そのため、常に責任ある行動を心がけるのは当然のこと、部下である一般看護師の行動や業務フローにも注意を払う必要があります。

残業代が支給されない

医療機関によっては、一定の役職に就き管理監督者になると、残業代が支給されないのが一般的です。

例えば、看護主任のような役職では、管理業務もある一方で、自ら看護業務をおこなう場合もあります。

しかし、業務量の多さから残業が発生しても、給与には反映されないため、割に合わないと感じるかもしれません。

看護業務から離れる

役職に就くと、看護業務から離れる傾向にあります。

管理職としての業務が中心となるため、一般看護師のサポートや組織管理業務が増え、患者さんとのやりとりや看護ケアをする機会は減少します。

そのため、患者さんとのコミュニケーションにやりがいを感じている人や、最新の看護技術や知識を習得し続けたい人は、役職に就くと苦労する可能性があるでしょう。

役職を目指す看護師におすすめの転職サイト

医療機関によっては、看護主任や看護師長などの管理職に就く人材が不足することもあり、役職向けの募集をしていることも少なくありません。

看護師専門の転職サイトなら、一般看護師だけでなく管理職の求人案件も多数扱っているため、条件にあう案件が見つかりやすくなるでしょう。

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看護師の役職に関するよくある質問

役職を目指している看護師の人なら、給料や仕事内容以外にも気になる点が多いことでしょう。

そこで最後に、看護師の役職に関するよくある質問と回答を紹介します。

よくある質問
  • 役職に就くと残業代が出ないって本当?
  • 役職がない場合、書類の役職欄の書き方は?
  • 役職に就きたくても昇進できない場合は?

役職に就くと残業代が出ないって本当?

役職に就いている看護師でも、多くの場合は残業代が支給されます。

労働基準法では、管理監督者への残業代の支払いは不要とされていますが、管理監督者と認められるには、以下3つの条件をすべて満たす必要があります。

管理監督者の基準
  • 部下の人事に関する権限がある
  • 出退勤の自己裁量がある
  • 職務に見合う賃金や待遇を受けている

ほとんどの場合、看護主任や看護師長などの役職には、上記のような権限はありません。

そのため、一般的な看護師と同様に、残業代が支給されるといえます。

役職がない場合、書類の役職欄の書き方は?

役職がない看護師の場合、書類の役職欄は空欄で構いません。

転職活動では、役職がないことを不安に思うかもしれませんが、役職のない看護師が大半です。

役職の有無よりも、これまでの看護経験や得意な看護スキルなどを伝えることで、転職活動もうまく進められるでしょう。

役職に就きたくても昇進できない場合は?

役職に就きたいと思っていても、全員が希望どおりに昇進できるわけではありません。

思うように役職に就けない時は、次の対処法を実施してみましょう。

役職に就けない時の対処法
  • 自己分析をする
  • 評価面談で昇進したい旨をアピールする
  • ほかの職場へ転職する

自己分析をする

看護主任や看護師長などの役職に就くためには、看護師としての実績・経験やマネジメント能力、リーダーシップなどが求められます。

まずは、自分自身が持っているスキルや経験を書き出し、不足している部分を洗い出しましょう。

不足点を補強したり、新たに習得したりすることで、役職に近づけるかもしれません。

評価面談で昇進したい旨をアピールする

すべての看護師が、役職に就きたいと考えているのではありません。

看護業務に生きがいを感じている看護師、患者さんと身近に接していたいと考えている看護師も多くいます。

そのため、役職に就きたい意思を示していない場合、看護主任や看護師長などの役職へ就きづらいことがあります。

管理職や上長との面談時に、昇進の意欲があることをアピールしておきましょう。

ほかの職場へ転職する

大規模な医療機関では、看護管理職のポストは少なく、思うように昇進できないケースも多いでしょう。

役職に就けない場合、看護師本人の能力や努力の問題ではなく、ポストが空いてない可能性も考えられます。

現在の職場で昇進が難しい時は、ほかの医療機関への転職も視野に入れてみましょう。

多くの看護師転職サイトでは、看護主任や看護師長などの管理職求人を公開しています。

積極的に活用し、希望する役職への転職を実現しましょう。

まとめ

看護師の働く環境や、働き方をより充実させたい方は、ぜひ看護主任や看護師長、看護部長などの役職を目指してみましょう。

看護業務や医療機関全体を大局的に見ることで、今まで見えなかったものが理解できるようになるかもしれません。

また、現在の職場で昇進が難しいときは、転職も視野に入れてみてください。

看護師専門の転職サイトを活用すれば、希望する条件にあう仕事が見つかることがあります。

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投資信託・株式の運用歴20年以上。相続問題が発生したことを機に、ファイナンシャルプランナー2級とAFPの資格を取得。 大学や省庁で研究活動をおこないながら、2014年度からはマネーやファイナンス、医学関係の執筆活動を開始。 ライフマネープランニングやIPO投資、金融詐欺の見分け方、ローン・クレジットカードの使い方などを得意テーマとしている。 現在メインで利用しているカードはアメリカンエクスプレスのプラチナ。招待制から申込制に変わって、ちょっと残念に思う毎日。

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