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大学職員への転職は厳しい？転職を成功させるポイントや中途採用の仕組みを解説

大学の運営を支える大学職員は、安定性を求める方や「人の役に立ちたい」と考える方から人気の職種です。

しかし、大学職員の中途採用は募集も枠も少ないことから倍率が高く、大学職員への転職は、一般的に難しいといわれています。

そこで当記事では、大学職員への転職を成功させるためのポイントを中途採用のスケジュールや、仕組みまで含めてご紹介します。

大学職員の仕事内容についても詳しく触れているので、大学職員への転職を心に決めている方も、まだ決めかねている方も、ぜひご一読ください。

大学職員の仕事内容

初めに大学職員の仕事について、概要を解説します。

どのような仕事を請け負うのか、「高い」といわれる安定性はどれほどのものなのかをおさらいしましょう。

大学職員の仕事は事務系と技術系の2種類

大学職員は大学の運営サポート全般を担当するため、管轄別に数多くの部署があり、系統で「事務系」と「技術系」の2種類に大きく分けられます。

事務系といわれるのは、「総務・人事」「医療事務」「財務」といったいわゆる事務らしい部署のほか、「学生支援」「研究支援」「国際交流」「広報・社会連携」「企画・評価」「図書」といった部署です。

一方、技術系には「施設の管理」を担当する部署と、「教育および研究に用いる装置やソフトなどの管理」を担当する部署があります。

技術系の部署に関しては、そこからさらに「電気担当」「機械担当」「建築担当」……というように、多くの区分が設けられています。

大学職員は公務員ではないが安定性が期待できる

2004年4月に国立大学が法人化されたことで、国立大学であれ私立大学であれ、大学職員は公務員の区分ではなくなりました。

現在は、国立大学勤めであれば「国立大学法人等職員」というように、あくまで団体職員の区分です。

しかし、大学職員は「みなし公務員」に分類される職種であり、公務員に課される規制が一部適用される代わりに、公務員クラスの待遇が補償されます。

結果、大学職員は公務員でなくとも安定性の高い職種だといわれています。

大学職員の年収

高年収を理由に転職を志望する方も多い大学職員ですが、実際のところはどれほどのものなのでしょうか。

ここでは大学職員の年収や賞与について、具体的に解説します。

ただし、こちらで挙げている金額はすべて平均です。

大学職員の年収や待遇は、大学規模に大きく左右されるため、就職先を選ぶ際にはご注意ください。

国立大学の平均初任給

国立大学職員の場合、初任給の平均的な金額は以下のとおりです。

厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」によると、大学職員の初任給は、大学卒で約21万円、修士修了で約23万円が平均値とされており、初任給額は平均的だといえます。

しかし、年収に関しては、国立大学職員の平均年収は約595万円(※1)であり、民間企業の平均給与が約380万(※2)であることを考えると、高年収だといえるでしょう。

初任給に比べ、これほどまでに平均年収が高い理由は、まずボーナス支給額が高く、公務員クラスであることが挙げられます。

国立大学職員は年1回の昇給が平均5,000円～10,000円ほどあるため、勤続年数によって月収額に大きな差があることも、影響していると考えられます。

また、住居手当や出産手当など、福利厚生が充実しているケースが多いことから、勤続年数が短く月収や年収が高くなくても、それ以上のメリットを感じやすいでしょう。

私立大学の平均初任給

私立大学職員の場合、初任給の平均的な金額は以下のとおりです。

初任給に関しては、国立大学に比べると、少しだけ高い水準といったぐらいの感覚です。

年収に関しては統計データはありませんが、過去には有名私立大学職員(45歳以上)の平均年収が、軒並み1,000万円を超えているといったニュースが取り沙汰されたこともありました。

あくまで誰もが知るような私立大学だけを対象とした年収調査ではありますが、トップクラスの大学同士であれば、やはり私立大学は国立大学よりも年収が高い傾向にあるのでしょう。

ボーナス支給額の高さや、昇給制度および福利厚生の充実度に関しては、私立大学も変わりません。

大学職員に向いている人の特徴

大学職員に向いている方は、ここでご紹介する3つの特徴を持っているといいます。

3つの特徴をまとめると、仕事内容としても待遇としても、安定性を求める方ほど向いている職種だといえるでしょう。

単純作業が苦ではない人

大学職員の仕事には、ルーチンワークが多く見られます。

Excelへの入力作業や、設備の点検作業、書類の準備、整頓など、単純作業を淡々と正確にこなせる方ほど、実力を発揮しやすい環境だといえるでしょう。

マニュアル周りもしっかりと整備されていることが多いため、臨機応変な対応を求められることが苦手だという方にもおすすめです。

同じ環境で長く働きたい人

大学職員は基本的に転勤がないほか、長く勤めることによるメリットが大きいことから人の出入りが少なく、同じ環境で長く働きたい人に向いています。

ただし、部署異動に関しては、2～3年に1回はあるのが一般的です。

これは癒着対策のためにおこなわれるものであり、公務員やみなし公務員に該当する職種ではよく見られることです。

なかでも若手のうちは、スキルアップのために短期間での異動となるケースがよく見られます。

公共性の高い仕事をしたい人

大学職員は、学校の運営や教師および生徒のサポート役です。

ひいては国をよりよくするための仕事であり、公共性の高い仕事に就きたい人には、ぴったりの職種だといえます。

また、大学職員は個々の教師や生徒と直接関わる業務が多いことから、直接お礼を伝えられることも少なくありません。

自己利益や自分の評価を高めるよりも、人の役に立つことにやりがいを感じる方に、大学職員は向いているでしょう。

大学職員に向いてない人の特徴

つづいて、大学職員に向いていない方の特徴を3つご紹介します。

3つの特徴をまとめると、大学職員は、実力主義の環境に身を置きたい方には不向きな職種だといえるでしょう。

年功序列な組織になじめない人

大学職員の昇給や昇進は、貢献度も少なからず加味されますが、基本的には年功序列で決まります。

年齢や勤続年数に関係なく、実力を正当に評価してもらえる環境を求める方にとっては、満足感を得づらいかもしれません。

大学職員が年功序列であるのには、利益向上のために運営されていない大学では、明確な評価基準を設けることが難しいといった背景があります。

近年ではこのような評価制度のあいまいさが問題視され、改善を計る動きも生まれてはいますが、制度が整うまでにはまだまだ時間がかかるでしょう。

今後も転職や独立を考えている人

大学職員を最終的なキャリアとせず、あくまでキャリアパスの一環として考えているのであれば、転職先としてはおすすめできません。

大学職員の業務は大学独自のルールに基づくことが多いほか、多くの部署を短期間で回ることになるため、汎用性や特化性の高いスキルを身に着けづらい傾向にあるためです。

また、年功序列制が色濃く残ることから、勤続年数が浅いうちは大学職員ならではのメリットを多くは得られないでしょう。

大きな裁量を持って仕事をしたい人

大学職員の仕事は、マニュアルおよび前例主義です。大きな裁量を持ち、革新的なことを成すことは、まず難しいでしょう。

どんな小さな変更であっても、基本的には上司の判断を仰ぐ必要があります。

また、みなし公務員である以上は仕方がないことではありますが、異動に関しては基本的に拒否権がありません。

在籍したい部署や、やりたい仕事が明確にある方ほど、転職後に理想と現実の違いを大きく感じるかもしれません。

大学職員への転職に必要な学歴・経歴や資格

大学職員に転職するためには、一定の学歴が必要です。また必須ではないものの、選考を有利にする経歴や資格もあります。

事前に情報を確認し、転職活動に備えましょう。

大卒以上の学歴が必要

大学職員の求人では、一般的に大卒以上の学歴を求められます。

近年は学歴不問の求人も多く見かけるようになりましたが、ほとんどが任期付き雇用です。

なかには、実力を認められて臨時職員から正職員登用となるケースもありますが、確実ではありません。

大学職員への転職を希望する理由が「長期にわたる安定性を求めて」なのであれば、大卒資格は必須といえます。

なお、技術系の大学職員に関しては、工業高等専門学校卒や特定分野の大卒者など、限定的な学歴を求められることがあるでしょう。

そのほか大学によって年齢や資格など細かく条件が決まっていることもあるので、転職先をリサーチする際には、募集要項にはよく目をとおしましょう。

必ずしも母校である必要はない

転職先は母校でなくてはいけないというルールもなければ、母校であればそれだけで選考に有利になることもありません。

特に中途採用の場合には、出身大学よりも職歴を重視した選考基準となるため、ほか大学出身者の採用が増える傾向にあります。

転職先を決める際には、校風が合う大学や、研究内容に興味がある大学など、好みや自分のスキルを生かしやすい大学を選ぶのがよいでしょう。

ただし、志望先が母校である場合、ほかの大学出身者よりも内部事情をよく知っていることから、的確な自己PRをしやすいといったアドバンテージはあります。

大学職員への転職に有効な資格

技術系の大学職員に関しては、特定の資格を求められやすいですが、事務系の大学職員は、大卒資格があればひとまず問題ありません。

しかし、以下の資格を保有していれば、選考が有利に進む傾向にあります。

余裕があるようであれば、これらの資格取得を視野に入れるとよいでしょう。

大学職員の中途採用の仕組みと特徴

計画的に転職活動をするために、大学職員の中途採用の仕組みと特徴をおさえましょう。

国立大学と私立大学では試験制度やスケジュールが大きく異なるため、ここではそれぞれ分けて解説します。

国立大学では職員採用試験がある

国立大学職員に転職するには、書類選考と面接に通過するだけでなく、職員採用試験に合格する必要があります。

職員採用試験は一次試験と二次試験が課されますが、一次試験に関しては、複数大学の合同試験となることがほとんどです。

合同試験の場合は、毎年5月ごろに受験の受付が開始。この時点で書類選考が始まり、書類選考に通過できれば、7月ごろに一次試験を受験することになります。

一次試験は全国で7地区(※)の会場が設けられますが、いずれも日程および試験問題は同一です。

試験問題はいわゆる教養問題であり、社会科学や人文科学、自然科学といった、一般知識を問われる問題が20問。

文章理解や判断推理などといった、一般知能を問われる問題が20問出題されます。

一次試験に合格した場合は、二次試験が各大学で実施されますが、試験内容は主に面接です。

なかには集団討論を課す大学もあるほか、複数回にわたって二次試験を実施する大学もあります。

事前に試験対策をしっかりとしておくほか、受験の受付が開始される前に受験者向け説明会が各地区で実施されるため、こちらも参加して備えるのがよいでしょう。

私立大学では大学ごとに採用面接がおこなわれる

私立大学職員に転職する際の流れは、一般的な民間企業への転職をイメージしてもらって構いません。

公募された求人に都度応募し、書類と面接の選考を受けるといった流れです。

ただし、面接に関しては、国立大学と同じように複数回実施されるケースが多くあります。

正職員の募集は新年度や秋ごろに多く見られますが、これといった時期は定められていません。

なかには応募期間が短い急募求人もあるため、私立大学への転職を志望する場合には、こまめに求人情報をチェックしましょう。

大学職員に転職するメリット

大学職員に転職するメリットとしては、主にこちらの4つが挙げられます。

以下で、メリット詳細をそれぞれ確認しましょう。

雇用が安定している

大学職員は中途採用の回数や枠が少ないことからも分かるように、雇用の流動性が低い傾向にあります。

ひとつの職種、ひとつの職場で長く働き続けやすいため、昔ながらの終身雇用スタイルを望む方にとっては、大きなメリットとなるでしょう。

ただし、近年は少子化の影響を受け、経営不振に陥っている大学もあり、リスクはゼロではありません。転職先を決める際には、大学別に将来性を確認しましょう。

少子化の流れはしばらく留まらないと考えられるため、対策を講じているかを見極めることが大切です。

年収が高い

先にご紹介したとおり、大学職員の年収は平均よりも高い傾向にあります。

現職にもよりますが、年収アップを求めて転職を考えている方にとっては、大学職員は条件に合致しやすいでしょう。

転勤がない

大学職員は部署異動こそ頻繁ですが、転勤は基本的にありません。

結婚や出産、マイホームの購入など、将来の生活設計がしやすいのは、大学職員の大きなメリットでしょう。

また、人との関係性を一から築くことに苦手意識がある方にも、大学職員はおすすめです。

教育に携わることができる

大学職員の仕事は、学生の勉学や、教員の研究をサポートする役割を持ちます。

教育に携わることは、ひいては日本の未来につながる仕事であるため、大きなやりがいを得やすいでしょう。

大学職員への転職を考える際の注意点

多くのメリットを持つ大学職員ですが、以下のような注意点もはらんでいます。

大学職員に転職すべきかを決断する際には、必ずこれらの注意点を頭に置いておきましょう。

大学職員への転職は高倍率で難関

大学職員は雇用の流動性が低いことから、中途採用は機会も募集枠も少ないのが実情です。

特に私立大学職員の募集枠は非常に少なく、1回の募集に付き、1人から2人程度であることが多いでしょう。

それでいて、私立大学は高年収な傾向にあることから人気が高く、倍率が100倍以上になることも少なくありません。

一方、国立大学職員は、関東甲信越地区の令和4年データを基にすると、事務系で平均2.7倍、技術系は平均1.2倍ですが高くて2.1倍、低ければ定員割れ(※)といった状況です。

ほか地区の結果に関してもほぼ同等であり、競争率の点では、国立大学職員のほうが低いといえます。

しかし、国立大学職員は職員採用試験があるため、国立大学のほうが内定を得やすいとは言い切れません。

異動になる可能性がある

公的機関である大学では、癒着対策のため、定期的に部署異動がおこなわれます。

それも2～3年ほどといった、短期間サイクルでの異動が一般的です。

「やりたかった仕事なのに」「せっかくよい同僚に恵まれたのに」といった、不満が出る可能性はあるでしょう。

さらに、場合によっては同大学の別キャンパスに異動命令が出ることもあります。

特に私立大学は姉妹校が多いことから、別キャンパスへの異動となる可能性が決して低くありません。

しかし、大学職員のこのような雇用体制が「専門性の育成を阻む」と問題視されており、今後の改革に期待される点ではあります。

休日出勤が存在する

大学や配属部署によっては、休日出勤が必要になるイレギュラー案件が起こりやすいケースもあります。

たとえば大学内でおこなわれるイベントは土日に開催されることが多いため、イベントに合わせて出勤が必要になることは少なくありません。

部署内や案件を担当するメンバー内でシフトを設定するケースもあり、この場合は平日休みで土日が出勤日になることもあるでしょう。

ただし、いきなり休日返上となるような頻度は少なく、返上となったとしても勤務時間は短時間であることがほとんどです。

夏期や冬期に長期間の休暇を取れる大学も多いことから、ほかの職種に比べると休日自体は多い傾向にあります。

大学職員への転職に年齢は関係あるのか

結論からいうと、大学職員への転職に年齢は関係します。

大学職員の求人は、多くの場合、年齢制限を設けているためです。

特に40代以降になると、募集要項を満たせず、応募すらできないケースが増えるでしょう。

20代、30代での大学職員への転職は可能

20代や30代での転職については、私立大学であれば年齢制限に引っ掛かることはまずないでしょう。

一方、国立大学に関しては、職員採用試験の年齢制限が30歳以下となっていることから、20代のうちの転職を推奨します。

しかし、私立大学職員の中途採用は倍率が高いため、若いうちから何度もチャレンジした末に転職をかなえる方も少なくありません。

国立大学にしろ私立大学にしろ、早めの行動が肝心といえるでしょう。

40代以降での大学職員への転職は難易度が高い

大学職員はその大学ならではのルールも多いことから、ポテンシャルの高い若年層を育成したいと考える傾向にあります。

そのため、正職員の募集に関しては、募集要項に年齢制限を設けていることが多く、そのほとんどが30歳か35歳までです。

40代以降になると応募できる大学が一気に少なくなるため、大学職員への転職は年齢が上がれば上がるほど難しくなるといえます。

大学職員への転職を成功させるためのポイント

ここでは、難関といわれる大学職員への転職を成功させるためのポイントを解説します。

転職活動や準備において重要なポイントを知り、効率よく的確に試験や面接に備えましょう。

母校だけでなく多くの大学に応募する

一般的な民間企業への転職であっても、一社だけの応募で内定を獲得できることはまずありません。

難関とされる大学職員であればなおのこと確率的に厳しいため、母校に限らず、多くの大学に応募するようにしましょう。

特に私立大学に関しては、不定期に中途採用の募集をするため、日ごろからこまめにチェックして、条件に合う求人にはすかさず応募するのがおすすめです。

日ごろから筆記試験の対策をしておく

国立大学の職員採用試験を受けるのであれば、計画的に勉強時間を設け、日ごろから筆記試験対策をしましょう。

筆記試験はとても範囲が広く、短期間で暗記することはまず不可能であるためです。

各地区の大学法人が運営するホームページでは、試験の例題が確認できるほか、過去問集や参考書も販売されているため、活用するとよいでしょう。

予備校や通信講座を利用する方法もあります。

応募する大学の下調べをしておく

大学が求める人材であること的確にアピールするためには、応募する大学がどのような大学であるかを入念に下調べすることが必要不可欠です。

どのような学部があるのかや、教育理念といった方針を調べ上げるのはもちろん、組織の体制や大学の歴史についても調べておきましょう。

母校への応募であれば、当時お世話になった教師に「直接、話を聞けないか」と持ちかけてみるのもおすすめです。

なお、入念な下調べは、転職後のミスマッチを防ぐことにもつながります。

面接でよく聞かれる質問をおさえておく

大学職員の選考では、複数回にわたって実施することも多いほど、面接を重視します。

よく聞かれる質問をおさえておき、自分ならではの経験に基づいた意見をしっかりと述べられるように準備しましょう。

面接で聞かれやすい質問は、以下のとおりです。

このほか時事ネタとして、ニュースで取り沙汰された内容に関して、「あなたはどう考えるか」「あなたならどのような対策に取り組むか」などを問われることもあります。

日ごろからニュースや地域の変化には、目を配るようにしましょう。

模擬面接を受ける

面接に不慣れである場合、どうしても緊張しやすく、うまく受け答えできないケースが散見されます。

思わぬ失敗をしないためには、面接対策をくり返したうえで、本番さながらの緊張感のなかで模擬面接を受けることが大切です。

友人や知人に協力してもらうか、転職エージェントのサービスを活用しましょう。

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執筆者

たけなわアヤコ

ライター歴8年、編集歴3年。クレジットカードやローンなど金融関係を筆頭に、エンタメや美容などさまざまなジャンルで活動中。クレジットカードは、メインカードとして楽天カードを保有。そのほかに普段の買い出し用にイオンゴールドカードや、家電量販店用に100満ボルトカードなどサブカードも複数保有。普段の買いものはほぼすべてクレジットカードにし、貯まったポイントを本やゲームなど趣味に使うのがルーティンとなっている。

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