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看護師の平均年収と手取りはいくら？施設規模・勤務年数・男女別に徹底比較！

看護師の平均的な給料や年収について、求人に掲載されている金額だけではなく、具体的な手取り額を知りたい人もいるのではないでしょうか。

この記事では、看護師の月収や賞与(ボーナス)、年収など、政府のデータを参照にしながら紹介します。

役職や年齢、夜勤の有無など細かい条件で分けたデータも紹介するほか、看護師として収入をアップさせるためにできることも紹介するので、気になる方はぜひ参考にしてください。

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看護師の収入と手取りの考え方

看護師の求人などに掲載されている給与は、一般的に総支給額であり、実際に受け取れる手取り額とは異なる点に注意しましょう。

手取り額とは、総支給額から税金や保険料などが差し引かれた金額のことです。

税金や保険料など差し引かれる金額は、一般的に「控除額」と呼ばれます。

控除額は扶養家族の有無や、勤め先の会社で加入している保険などによって異なるほか、税金においては前年の所得によって決まるため、一概にいくらとはいえません。

一方で、収入は勤務形態や勤め先によって、以下のようなものが含まれます。

とくに、各種手当は勤め先によって異なるでしょう。

控除額や収入の内訳が異なるため、手取り額も人によって異なりますが、一般的には、総支給額の75〜85%が手取り額の目安とされています。

そのため、中間である80%を基準にし、総支給額に0.8を乗じると、おおよその手取り額が予想できるでしょう。

以降では、厚生労働省が公開している「賃金構造基本統計調査」のデータを参照にし、看護師の平均的な手取り額計算して紹介するので、参考にしてください。

看護師給料の収入と手取りの平均額

看護師の手取りの平均額を以下の3つに分けて紹介します。

厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」のデータを参照にして、平均手取り額を算出するので、参考にしてください。

月給の平均収入額と平均手取り額

給与には、各種手当を含めた「所定内給与額」と、所定内給与額に残業手当(時間外手当)などを含めた「現金給与額」があります。

「現金給与額」を総支給額とし、厚生労働省が発表しているデータをもとに平均手取り額を計算すると、以下のとおりです。

上記のとおり、全体的な平均でみると、看護師の手取り額は約27万円であることがわかります。

賞与(ボーナス)の平均収入額と平均手取り額

続いて、看護師の年間賞与(ボーナス)の平均額と、手取り額に換算した場合の金額を紹介します。

賞与の手取り額は、全体的な平均からみると約68万円です。

ただし、賞与の額は企業規模によって約50万円から約80万円と大きく異なります。

企業規模別の賞与額は後述しているので、気になる方はそちらも参考にしてください。

年収の平均収入額と平均手取り額

最後に、年収における平均収入額と、控除額を差し引いた手取り額を紹介します。

年収は「月の収入額×12ヶ月」に賞与の平均額を加えた数字を、年収における平均手取り額は、控除額を考慮し算出された数字の80％として計算します。

結果は以下のとおりです。

看護師の年収は総支給額ベースで約498万円が平均、手取り額ベースでは398万円が平均という結果になりました。

以降では、勤務先の規模別や、経験年数、夜勤の有無、性別などの違いにより、平均額がどのように変化するかについて紹介していきます。

全体の平均よりも細かい違いがわかるので、ぜひ参考にしてください。

【勤務先規模別】看護師の年収と手取りの平均額

ここまで紹介した収入や賞与の平均額は、企業規模10人以上の会社を対象とした全体的な平均額です。

続いては、企業規模10〜99人、100〜999人、1,000人以上に分けて、月給や賞与の金額にどのような違いがあるかを紹介します。

10～99人

企業規模10〜99人の会社における平均収入と賞与、それぞれ控除を考慮した場合の手取り額は以下のとおりです。

10～99人の年収を計算すると、およそ440万円となります。

収入に関しては、全体的な平均よりやや少なく、賞与については手取り額ベースで約18万円であることがわかります。

100～999人

企業規模100〜999人の会社における平均収入と賞与、それぞれ控除を考慮した場合の手取り額は以下のとおりです。

収入額は全体的な平均額に近い数字になっており、賞与については全体の平均より約4万円少ない数字です。

100〜999人規模の会社では、看護師における平均に近い収入や賞与が期待できるといえるでしょう。

1,000人以上

企業規模1,000人以上の会社における平均収入と賞与、それぞれ控除を考慮した場合の手取り額は以下のとおりです。

収入額は平均よりやや高め、賞与に関しては手取り額ベースで約12万円高めです。

企業規模別の結果からは、規模が大きいほど、収入や賞与は高いことがわかります。

経験年数別の収入と手取りの平均額

続いては、経験年数によってどのくらい収入に差が出るのかについて、同じく厚生労働省が公表している「令和3年賃金構造基本統計調査」を参照にして紹介します。

0年(新人・新卒)、勤続年数1〜4年、5年以降に分けて紹介するので、参考にしてください。

0年(新人・新卒)

まずは勤続年数0年、新人や新卒の場合の収入です。

勤続年数0年の手取り金額は約20万円、賞与の手取りは約7万円です。

勤続年数からみた全体的な平均と比べると、経験が少ない新人・新卒の給与は低めとなっています。

一方で、賞与は全体平均に比べて大きく下回っており、これは賞与が「給与×○ヶ月分」で計算されることや、成果に応じた査定によって決まることが関係している予想できるでしょう。

前年の査定ができないため、勤続年数0年の新卒には賞与がないという会社もあります。

なお、日本看護協会の『2021年病院看護・外来看護実態調査』によると、看護師の初任給は新卒の学歴に応じて、以下のように異なるとされています。

学歴による初任給に、目立った大きな差はありませんが、大卒のほうがやや多めです。

1～4年

次に、勤続年数1〜4年の場合の収入についてです。

勤続年数1〜4年の給与手取り額は約22万円、賞与は約55万円です。

給与、賞与ともに勤続年数0年の場合よりも高くなっていることがわかります。

とくに前年の査定が反映されるためか、賞与の平均手取り額も全体平均に近い数値となっています。

5年目以降

最後に、勤続年数5年目以降の場合における、給与と賞与の平均を紹介します。

勤続年数5〜9年の手取り額は給与で約23万円、賞与で約63万円。10〜14年の給与で約25万円、賞与で約73万円です。

15年以上では、手取り額における給与の平均が約27万円、賞与が約81万円となっています。

勤続年数が10〜14年で給与の手取り額が全体の平均にもっとも近づき、賞与においては勤続年数5〜9年でも全体平均に近づくことがわかります。

いずれにしても、データを参照にすると、給与・賞与のどちらについても勤続年数が長いほど手取りの額は増えていくことがわかるでしょう。

夜勤の有無で収入はどれくらい変わる？

看護師職では、夜勤によって手当が出る場合があります。

続いては、夜勤の有無で収入にどのくらいの違いがあるかについて紹介します。

ここまでは、主に厚生労働省が公表している令和3年度(2021年度)のデータに基づいて紹介してきました。

夜勤手当に関するデータは、日本看護協会の『2021年病院看護・外来看護実態調査』を参照にして紹介します。

夜勤手当の平均額

夜勤がある病院では、1日24時間を8時間ごと、3シフトに分ける3交代制と、早番と遅番の2シフトに分ける2交代制があります。

3交代制のうち、夕方～深夜ごろまで働く勤務形態は「準夜勤」、深夜のみの勤務形態は「夜勤」と呼ばれることが一般的です。

それぞれの夜勤手当の平均は以下のとおりとなっています。

一般的に24時間を8時間×3シフトに分ける三交代制よりも、24時間×2シフトに分ける二交代制のほうが勤務時間は長くなるため、上記のように夜勤手当は二交代制のほうが高くなっています。

収入を上げたいのであれば、二交代制を採用している職場を選ぶと良いでしょう。

月当たりの実施回数と交代制の割合

続いて、日本看護協会が公表している、2015年5月28日に公表された「夜勤・交代制勤務ガイドラインの普及等実態調査」の1ヶ月間における、1人にあたりの夜勤実施回数を紹介します。

3交代制の夜勤実施回数とその割合は以下のとおりです。

全体では7〜8回未満の実施回数が27.2%ともっとも多く、無回答・不明を除く1,042件の回答数から計算すると、1人あたりの平均夜勤実施回数は7.7回です。

一方、2交代制の場合は以下のとおりです。

2交代制では4回超〜5回未満がもっとも多くなっています。

無回答・不明を除く回答2,858件から計算すると、ひと月における1人あたりの平均夜勤実施回数は4.7回です。

月当たりの平均夜勤手当額

ここまで紹介した内容をもとに、月間の平均夜間手当額を計算してみると、以下のとおりです。

3交代制の場合、実施回数7.7回と仮定すると、準夜勤と夜勤で約8,000円の違いです。

2交代制と3交代制を比べると、実施回数は2交代制のほうが1ヶ月間に3回ほど少なくしても、手当額は2万円以上多い計算になります。

前述のとおり、2交代制のほうが勤務時間は長いですが、少ない回数で多くの手当が稼げる傾向にあることがわかるでしょう。

男女で収入の差はある？

次に、性別により収入の違いについて紹介します。

こちらも、厚生労働省が公表している「令和3年賃金構造基本統計調査」のデータから看護師の項目に絞って紹介します。

性別ごとの平均給与と平均賞与、給与から計算した年収と、それぞれの手取り額は以下のとおりです。

上記のように、手取り額ベースでみると、ひと月あたりの給与では約1万円、年収では約18万円男性のほうが多くなっています。

女性は出産や子育てなど家庭との両立により、男性に比べて働く時間や環境に制限がでることが、収入の違いに出ていることが予想されます。

管理職と非管理職の差は？

ここまでの内容をまとめると、勤続年数では長ければ長いほど収入も増加する傾向にあるほか、男性は女性に比べて多少収入が多い傾向にあります。

続いては、管理職と非管理職における収入の違いについて紹介します。

日本看護協会が公開している「2021年 看護職員実態調査」をもとにして、違いを紹介するので、ぜひこちらも参考にしてください。

管理職

管理職とは、現場において全体や部下などに指示を出す立場の人のことを指し、看護師では看護部長(総看護師長)、看護師長、看護主任などが主な管理職として挙げられます。

管理職の年齢別基本給与額は以下のとおりです。

管理職における基本給の平均額は約48万円で、年齢別では50〜59歳時に約49万円と、もっとも多くなっています。

また、管理職に就くと手当が支給されることが一般的なので、年収を増やしたい方は管理職を目指すのも良いでしょう。

一方、20代では管理職に任命されることがほとんどないので、管理職を目指すのであれば、ある程度長い期間をかけて勤務経験を積むことが大切です。

非管理職

非管理職とは、管理職以外のとくに役職がない一般社員のことを指します。

看護師における非管理職の年齢別平均基本給は以下のとおりです。

非管理職の平均基本給は全体平均が約35万円と、管理職の全体平均に比べて約13万円低くなっています。

年齢別では、50代で基本給が最も高くなり、同年代の管理職との基本給の差も約8万5,000円まで縮まります。

しかし、管理職手当や賞与の違いを含めると、管理職と非管理職ではより大きな違いが出るでしょう。

看護師が給料アップを目指すには

ここまでの内容を踏まえ、看護師が給料をアップするためにやるべきことについて紹介します。

看護師として収入を増やしたい方は、ぜひ参考にしてください。

同じ職種で条件の良い職場を探す

1つ目は、同じ職種でより良い条件の職場を探すことです。

同じ職種でも勤務先によって、基本給や手当てが異なるケースがあるため、今より良い条件で転職できれば、収入のアップが期待できるでしょう。

例えば、データでも紹介したとおり、看護師でも勤務先の企業規模が大きくなるほど、総支給額や賞与も多くなる傾向にあります。

そのため、収入のアップを目指すなら、地方の小さなクリニックで働くよりも、都市の大学病院や国立病院など規模の大きな病院への転職を考えてみてください。

資格を活かして転職する

2つ目は、資格を有効的に活用することです。

看護師には管理職手当や夜勤手当のほか、資格手当が支給されることも多くあります。

例えば、「認定看護師」や「専門看護師」などの資格を取得していると、資格に応じた手当ての支給が期待できるでしょう。

資格を取得できれば、同じ職場で収入を増やすことができるほか、資格保有者の需要がある職場への転職による収入アップも期待できます。

すでに資格がある人で、思うように収入が増えない人は、その資格を活かして転職活動をしてみましょう。

看護師転職におすすめのサイト4選

収入を増やすために転職先を探している人もいるでしょう。

看護師での転職を希望するのであれば、以下の看護師転職サイトの活用がおすすめです。

それぞれの転職サイトの特徴について、以下で詳しく紹介するので参考にしてください。

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看護師の給料まとめ

看護師の平均手取り給与額は約27万円です。

具体的な数字や賞与、年収の平均額を再度まとめると以下のとおりとなります。

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執筆者

sinnosuke

31歳。クレジットカード系270記事以上、ビジネススキル記事100記事以上、書籍執筆、などなど金融系・経済系のライティングが好き。ガジェット・旅行・音楽・ゲーム・芸能・心理学など多数のライティングを経て現在にいたる。読書好きで月に30冊は読破。読書の経験から「読みやすさ・わかりやすさとは」を常に研究中。作成文章でも経験読者さんにとって分かりやすく、読みやすい、求めている正確な情報をお届けすることをモットーに執筆しています。

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