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助産師の平均年収は？看護師との違いや年収アップのポイントも解説

助産師は、妊娠から出産までの支援や分娩介助、新生児のケアなどをおこない、看護職のなかでも比較的年収が高いといわれる職種です。

これから助産師になろうと考えている人や、現役で助産師として働いている人のなかには、助産師の平均年収はどれくらいなのか？看護師と比べて平均年収は高いのか？と気になる人も多いはずです。

そこで本記事では、助産師の平均年収について詳しく解説します。

また、助産師として年収をアップさせる方法についても解説します。

助産師の年収面について詳しく知りたい人は、ぜひ最後まで読んでみてください。

助産師の平均年収は約584万円！

厚生労働省が実施した『令和4年賃金構造基本統計調査』によると、助産師の平均年収は約584万円です。

また、国税庁が令和3年に実施した「民間給与実態統計調査」によると、日本の平均給与は443万円であることから、助産師の平均年収は高いといえます。

しかし、助産師の平均年収は年齢や都道府県、施設の規模によって大きく変わります。

そこで、助産師の平均年収を状況別に紹介していきます。

【年齢別】助産師の平均年収

初めに、助産師の平均年収を年齢別(※)に算出すると、以下のとおりです。

助産師の平均年収を年齢別に見ると、年齢が上がるとともに平均年収も上がる傾向にあります。

20代〜30代後半の間は助産師の平均年収を下回りますが、40代以降になると、助産師の平均年収よりも高くなります。

そして、年齢が60代以降になると、平均年収も少しずつ低下していきます。

これは、60歳頃で定年退職を迎え、低年収として再雇用されていたり、パート・アルバイトとして働いたりする助産師が多いためだと思われます。

【経験年数別】助産師の平均年収

次に、助産師の平均年収を経験年数別(※)に算出すると、以下のとおりです。

年齢別に見た時と同様に、経験年数が上がるほど、助産師の平均年収は高くなる傾向にあります。

一般的な病院やクリニックでは、半年や年に一度のペースで定期的に昇給することも多いことから、勤続年数が長い方が平均年収も高くなるといえるでしょう。

【都道府県別】助産師の平均年収

次に、助産師の平均年収を都道府県別(※)に算出すると、下記になります。

助産師の平均年収が高い地域は、鳥取県、神奈川県、滋賀県、岐阜県、大分県などが挙げられます。

これらの地域の平均年収は、助産師の平均年収より100万円以上も高いことから、年収の高い助産師の求人も多いことが期待できるでしょう。

一方で、助産師の平均年収が低い地域は、福井県、佐賀県、沖縄県、香川県、千葉県などが挙げられます。

ただし、これらの平均年収は令和4年度の調査をもとに算出したものであり、平均年収の数値は調査年度によって変動があります。

上記の地域が常に助産師の平均年収が高い・低いというわけではないため、必ず求人票に記載されている年収額の確認が必要です。

【施設規模別】助産師の平均年収

次に、助産師の平均年収を施設の規模(※)に算出すると、下記になります。

助産師の平均年収は、施設の規模によって大きな差はないことがわかります。

しかし、年間賞与の金額は、施設の規模によって大きな差があります。

規模の大きい施設の方が、病院経営に安定感があり、助産師に支給する賞与(ボーナス)も多くなることが想定されます。

これらのことから、平均年収だけで職場を判断するのではなく、施設規模による業務の負担量から職場を考えることで、助産師の年収に対する納得度も高まるでしょう。

実際の求人から確認！助産師の平均年収

ここまで、助産師の平均年収を年齢別や経験年数別の観点で紹介してきました。

これから助産師として活躍したいと考えている場合や、さらに年収を上げていきたいと考えている場合には、勤務先の施設形態や勤務形態によっても年収が変わることを押さえておく必要があります。

そこで次に、助産師の平均年収を勤務形態と勤務形態別に紹介していきます。

【施設形態別】助産師の平均年収

まず初めに、助産師の平均年収を施設形態別に紹介します。

マイナビ看護師に掲載されている助産師の求人票をもとに、各施設で働く助産師の平均年収をまとめると、以下のとおりです。

助産師はその専門性の高さから、病院やクリニック・診療所など幅広い場所で活躍でき、年収も高い水準にあります。

また、助産師になるためには看護師の資格も必要であることから、助産師ではなく看護師として働く人もいます。

ここでは、助産師が活躍できる職場について、それぞれ簡単に紹介していきます。

病院

病院では、分娩介助や帝王切開のサポートのほか、妊婦の健康管理や食事指導等の助産師外来、母乳指導や乳児指導等の産後ケアなど、出産から育児まで一連の業務を担当します。

出産に関わるだけでなく、育児に関する指導もするのが病院で働く助産師の仕事です。

クリニック・診療所

入院設備を備えているクリニックや診療所では、病院と同様に、分娩介助や帝王切開のサポート、妊婦や乳児の健康ケア等の助産師外来など、出産から育児までの業務を担当します。

一方で、入院設備のないクリニックや診療所の場合、助産師外来における妊婦健診や栄養指導、育児に関するアドバイス等の業務が中心になります。

クリニックや診療所によっては、ベビーマッサージの指導やマタニティヨガ教室の開催、育児に関する相談なども助産師が担当することがあります。

美容クリニック

美容クリニックでは、看護師の資格を活かして、美容施術の補助や診察業務等を担当します。

また、美容クリニックのなかには、不妊治療をおこなう施設も存在します。不妊治療をする美容クリニックの場合は、助産師は医師の補助業務や、患者のサポート等を担当するのが助産師の仕事です。

一般企業

一般企業では看護師として、従業員の健康管理やメンタルヘルスケア、定期検診等を中心にサポートします。

大企業で募集されていることが多く、産業看護師として従業員のサポートに取り組みます。

治験関連企業

治験関連企業では、治験コーディネーターとして勤務します。

治験コーディネーターの主な役割は、製薬会社と医療機関、患者の三者間の仲介をし、治験が円滑に進むようサポートすることです。具体的には、治験内容の説明や、被験者の心的ケアをすることが主な業務にあたります。

介護施設

有料老人ホームやデイサービスなどの介護施設では、看護師として、利用者の健康管理や医療ケアを担当します。

医師が常駐していない介護施設では、利用者の健康管理は看護師が実施する場合が大半です。場合によっては、介護士と連携をとりながら医療行為を実施することもあります。

訪問看護ステーション

訪問看護ステーションでは看護師として、患者の自宅を訪問して看護業務を実施します。

基本的な業務内容は、主治医が作成した訪問看護指示書に基づき、患者の健康管理や医療処置、療養指導等をするのが中心です。

また、患者やその家族とコミュニケーションをとり、回復に向けたアドバイスをすることも求められます。

保育施設

保育施設では、園児の体調管理や健康指導が業務の中心で、子どもの急な体調不良や怪我の処置等もおこないます。

また、健康診断や園内の衛生管理をしたり、子どもの保健に関する指導方法を保護者に周知したりすることもあります。

【勤務形態別】助産師の平均年収

当然ですが、助産師の平均年収は勤務形態によっても異なります。

マイナビ看護師に掲載されている助産師の求人票をもとに、助産師の平均年収を勤務形態別にまとめると、以下のとおりです。

上記の表を見ればわかるとおり、助産師の平均年収は勤務形態によって差があります。

常勤や夜勤専従などの夜勤がある勤務形態だと、夜勤手当により年収が高くなる傾向にあります。反対に、日勤で夜勤がない場合は夜勤手当が支給されないため、ほかの勤務形態と比べると年収は低くなりやすいです。

次は助産師の勤務形態について、それぞれ詳しく解説していきます。

常勤(二交代制)

二交代制は、日勤と夜勤の2つに分けて働く勤務形態です。

一般的な二交代制では、以下のような勤務時間に設定されていることが多いです。

二交代制の夜勤は、勤務時間が約16時間と非常に長いのが特徴です。

勤務時間が長いために、その分年収も高くなりやすいですが、夜勤の回数は三交代制よりも少なくなります。

体力や精神力が求められるため、日々の体調管理に気を付ける必要があります。

常勤(三交代制)

三交代制では、日勤・準夜勤・深夜勤の3つに分けて勤務します。

具体的には、以下のような勤務時間であることが多いです。

三交代制は1日を3つに分けて勤務することから、二交代制よりも夜勤の勤務時間が短いのが特徴です。

しかし、深夜帯に出勤や退勤をしたり、二交代制と比べて夜勤の回数が増えたりすることから、ライフスタイルを考慮した上で勤務することが大切です。

夜勤なし

入院設備のないクリニックや保育施設では、夜勤がありません。

また、二交代制や三交代制の場合でも、日勤のみで勤務可能な人を募集していることもあります。

これらの場合、夜勤手当がつかないために、夜勤のある勤務形態と比べると平均年収が低くなりやすいです。

夜勤専従

夜勤専従はその名のとおり、夜勤のみで働く勤務形態で、主に二交代制の職場で募集されています。

昼夜逆転の生活にはなりますが、日勤をすることはないため、自然と深夜帯での勤務にも慣れてくるでしょう。

夜勤手当が十分につくことから、効率よく年収を上げたい人におすすめの勤務形態です。

短時間勤務の場合は時給2,300円程度が相場

厚生労働省の「令和4年 賃金構造基本統計調査」によると、短時間勤務で働く助産師の平均時給は2,341円です。

東京都の最低賃金が時給1,072円(令和5年7月時点)であることを考えると、短時間勤務の場合でも助産師の時給は高いといえるでしょう。

なお、1日当たりの実労働時間は6.4時間です。月に10日間勤務すると仮定した場合、月収は2,341円×6.4時間×10日=約15万円になります。

また、短時間勤務の場合の年間賞与・特別給与額は約103,900円です。これを基に年収を計算すると、短時間勤務で毎月10日稼働した場合の年収は約190万円になります。

助産師と看護師の平均年収の違い

助産師への転職を検討している人のなかには、看護師との平均年収の違いについて気になる人も多いはずです。

そこで次に、厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」をもとに、助産師や看護師など看護職の平均年収を紹介します。

助産師は、看護職のなかで最も平均年収が高いです。

助産師になるためには、看護師資格と助産師資格の両方が必要であり、非常に専門性が高い職業です。加えて、夜勤や残業、休日出勤も多く、手当を受けられる機会が多いことから、平均年収の高さに繋がっていると考えられます。

保健師も同様に、看護師資格と保健師資格の両方が必要ですが、夜勤や残業、休日出勤が少ないため、助産師よりは平均年収が低い傾向にあります。

看護師や准看護師は、夜勤や残業などで手当を受ける機会はあるものの、ダブルライセンスとまではいかないことから、やはり助産師と比べると平均年収は低い傾向にあります。

これらのことから、助産師はその専門性の高さや勤務形態から、看護職のなかで最も平均年収の高い職種といえます。

しかし、平均年収が高い分、その仕事はハードも部分も多く存在します。

助産師の詳細な仕事内容については、以下の記事も合わせて読んでみてください。

助産師の仕事がきついといわれる理由とは？看護師との違いや辞める理由も解説

助産師の年収は基本給と手当等で決まる

ここまで、助産師の平均年収は看護職のなかでも高いことを解説してきました。

具体的に年収を構成する要素について理解することで「どうすれば助産師としてさらに年収を上げられるのか」がわかります。

そこで次に、助産師の年収を構成する要素について紹介します。

ここで紹介する要素は、あくまでも一般的な助産師を参考にしています。

職場によっては、さらに追加で手当等がある場合もあるので、詳細は勤務先に確認してみましょう。

それでは、助産師の年収を構成する要素について、それぞれ紹介していきます。

基本給

基本給とは、職場から支給される金額のなかから、手当や賞与等を差し引いた賃金を指します。基本的には、毎月必ず全額支給されます。しかし、欠勤や遅刻、早退などをおこなった場合には、減給されます。

基本給に似た言葉として「固定給」があります。固定給とは、基本給に固定手当を含んだものです。固定手当とは、毎月決まった金額が支給される手当を指します。具体的には、通勤手当や家賃手当などが挙げられます。

基本給は、業務内容や経験年数、能力などの要素によって決定されます。しかし最低でも、法律で定められた最低賃金以上の金額に設定しなければいけません。

基本給の役割は、労働者と企業を繋ぐことです。労働者は「働けば〇円もらえる」という経済的な安心感を得られます。企業は、労働者に経済的な安心感を与えることで、継続的な雇用を実現できます。

賞与

賞与とは、企業が労働者に支給する臨時的な報酬を指します。

賞与は、企業の業績や労働者の成績によって決定されます。一般的には、企業の業績が好調な場合や労働者の成績が優秀な場合に支給されます。企業の業績が好調な場合には、労働者の成績にかかわらず全労働者に支給される場合もあります。

賞与の役割は、助産師のモチベーションを向上させ、生産性の向上を図ることです。助産師にとっては、頑張って働いて好成績を収めることで、年収が大幅にUPする可能性を秘めています。

しかし、賞与は基本給や手当と比べて、支払いが不定期かつ不確定です。賞与は、毎年必ず同じ時期に支給しなければいけないという定めはありません。企業の業績が低調になれば、賞与は支給されない可能性もあります。

各種手当

手当とは、特定の条件を満たした場合に支給されるものを指します。

手当に似た言葉として「福利厚生」があります。手当は特定の条件を満たした労働者に支給されます。一方で、福利厚生はすべての労働者に支給されます。

手当は、「法的に支払い義務があるもの」と「企業が独自に設定しているもの」に分けられます。

上記の手当は、労働者が条件を満たした場合、支給することが労働基準法で義務付けられています。支給しなかった場合には、労働基準法違反になり、6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金が課せられます。

上記以外の手当は、企業が独自に手当の有無や条件、金額などを設定できます。助産師の場合には、下記の手当が設定されている場合が多いです。

上記のように、手当には職場によって様々な種類があります。

当然ですが、より多くの手当を採用している職場で働く方が、助産師としての年収も高くなりやすいです。

助産師として年収を上げる3つのポイント

基本的に助産師は、人材的価値が高く、どの職場で働いても一定以上の年収が見込めます。

しかし、今以上に年収を高めたい場合には、下記の方法を検討してみてください。

それでは、助産師として年収を上げる3つのポイントを詳しく解説していきます。

手当が支給される機会を増やす

各種手当が支給される機会を増やすことで、助産師として年収を上げることができます。

夜勤の回数を増やせば、夜勤手当や深夜手当の支給により、年収も上がることでしょう。また、看護師長や看護部長へ昇進すれば、役職手当により年収アップが期待できるでしょう。

職場によっては、固有の資格を保有していると、資格手当などが支給されることもあります。

ただし、過度な時間外労働による時間外手当の支給を図ったり、夜勤の回数を増やしすぎたりすると、体調を崩しかねないため注意が必要です。

無理のない範囲内で働き続けることで、助産師としての年収をアップさせられるでしょう。

開業して独立する

助産師として開業すれば、自身で価格を設定できるため、高い価格を設定することで、年収も高くなる可能性があります。

また、自身のスケジュールを自由に決められるため、時間を効率的に使えるようになります。時間を効率的に使えれば、生産性の向上により、さらに高い年収も期待できるかもしれません。

しかし、助産師として開業すれば年収を大きく高められる可能性がある一方で、リスクも多く存在します。

経営が上手くいかなければ、多額の借金を背負う可能性もあります。そのため、助産師で開業を検討する際には、リスクと報酬の両面から考えるようにしましょう。

高年収の職場に転職する

当然ですが、職場によって給料や年収は異なります。同じ業務内容・業務時間であっても、条件が良い職場と悪い職場では、年収に大きな差が生まれます。

しかし、条件がよい職場では、助産師として求められる能力も高くなる傾向にあります。そのため、自分の能力をしっかりと見極めたうえで、年収の高い職場を選ぶ必要があるでしょう。

自分では「業務内容に見合った年収をもらえていない」と感じていても、客観的に見ると「能力のわりに高い年収をもらっている」と思われるかもしれません。この場合、今よりも年収を高める転職ができる可能性は低いでしょう。

より年収を高める転職をするには、「自分の能力に見合った年収」を見極め、そのなかで最も高い年収の職場を選択する必要があります。

助産師として年収アップを目指すなら転職サイトを活用しよう

助産師として年収をアップさせるためには、年収の高い職場に転職をするのも良いでしょう。

ただし、現職で働きながら転職活動を並行して進めるには時間が足りず、なかなか思うように進められないと悩む助産師も多いはずです。

そんな時には、助産師向けの転職サイトを活用するのがおすすめです。転職サイトでは、あなたの経験や希望条件に合った求人を紹介してもらえます。

そこで最後に、年収をアップさせたい助産師におすすめの転職サイト3選を紹介します。

ここで紹介する転職サイトは、すべて無料で利用可能です。

また、サイトによっては履歴書の添削や、面接対策等の転職サポートも受けられます。サイトによって保有する助産師の求人も異なるため、悩んだ際には3つすべてに同時登録するのもおすすめです。

それでは、年収をアップさせたい助産師におすすめの転職サイト3選をそれぞれ紹介していきます。

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まとめ

助産師は、出産にかかわる非常に重要な職業です。そのため、助産師の平均年収は約584万円と非常に高いです。しかし、助産師になる難易度はそれ相応に高く、多くの専門的な知識・技術が必要となります。

助産師のなかでも高い年収を求める場合には、働く職場の選定が非常に重要となります。同じ業務内容・業務時間であっても、働く職場によって年収は大きく異なるからです。

もし、現在の職場で望んだ年収を得られていない場合には、転職を検討してみてください。その際には、転職サイトを活用しましょう。自力で転職活動をおこなうよりも効率的に転職を進められます。

執筆者

山岸 竜雅

キャリア形成支援を主な事業とするCareer　Expertを経営。具体的には、就職・転職支援や自己理解支援、キャリアデザイン支援などを実行。その経験や専門知識を活かし、読者の役に立つ記事を執筆。

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